創業者は1980年生まれの香港人の汪滔(おうとう)氏で、香港理工大学卒業後、深セン市でベンチャービジネスを立ち上げた。
ドローン市場には米3Dロボティクスや仏パロットのほか、日系企業も参入しているが、DJIには全く歯が立たず、DJIは昨年、すでに世界の商用ドローン市場で約70%のシェアを確保している。
このため、軍事にも転用され、米軍はアフガニスタンやシリア、イラクなどの紛争地帯で、同社製の「翼龍(Wing Loong)」や「彩虹4 号(CH-4 Rainbow)」を使用している。
中国共産党機関紙「人民日報」の国際問題専門紙「環球時報」によると、これらの製品はミサイルや爆弾を搭載し、空中に何時間もとどまることができるなど、イスラム国(IS)への攻撃に大きな成果を発揮していることから、「突然のDJI製ドローンの使用禁止命令に前線では戸惑いが広がっている」(同紙)という。