ユニクロも好調のネット通販　苦境のアパレル業界を救うのか

　いまや、日用品から生活雑貨、家電や食料品まで、あらゆるネット通販が隆盛を誇り、リアル店舗の売り上げを奪いかねないほど重要な販促ツールになっているが、その波はアパレル業界にまで及んでいる。「洋服は試着してみなければ分からない」という消費者の不安を払拭して、さらなる発展が見込めるのか。ファッションジャーナリストの南充浩氏がレポートする。

　＊　＊　＊
　バブル崩壊以降、アパレル市場の苦戦がいわれて久しいが、今、脚光を浴びているのはネット通販である。

　ネット通販市場はこの10年間で3倍以上に伸び、今では16兆円の市場規模にまで成長している。それに加えて、「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を運営するスタートトゥデイの成長ぶりによって、不振にあえぐアパレル各社は「ネット通販こそ新天地」というくらいの勢いで飛びついている。だが、果たしてそれは正しいと言えるのか？

　たしかにネット通販は新しく有望な販路ではあるが、安易に戦略なしに出店しても埋没してしまう可能性が極めて高い。

　それはなぜか。ゾゾタウンだけでもすでに4000近いブランドが出店している。超有名ブランドならそこに出店してもネットで検索してたどり着いてくれるファンが多数見込めるが、無名のブランドならどうだろうか。そもそも検索してもらうにしてもブランド名すら知られていないので、検索なんてされるわけがない。「知られていないのは存在しないのも同然」といえる。

　有名な数百のブランドを押しのけてまで無名なブランドを探したいという人がどれほど世の中に存在するのか。ちょっと考えただけでも分かるだろう。

　また大手ネット通販サイトのヤフーショッピングだと40万店、楽天でも4万店の出店がすでにある。無名のブランドがポッと思いつきだけで出店したとしても埋没するのが関の山である。リアル店舗で想像してみれば容易に理解できるだろう。4万店も入店しているショッピングモールで誰がわざわざ無名ブランド店まで足を運んでくれるというのか。

　さらに気を付けねばならないのは、ネット市場規模の「16兆円」という数字である。これは何も服だけの売上高ではない。全商品の売上高なのである。当然そこには本、家具、消耗品、日用品、食品、家電製品、化粧品などのありとあらゆる製品の売上高をすべて合わせて16兆円だ。

　そうなるとアパレル各社が想像しているよりも「服だけ」のネット通販市場規模は当然小さくなる。

　現在のウェブ通販市場でそれなりの集客をしようとするなら、極めて緻密な戦略が求められ、何も考えずに出店したところで埋没してしまって集客も売上高もほとんど望めないのが実情だ。