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学歴フィルター リスク覚悟で「なぜ使うか」人事担当者語る
2018.06.16 07:00
採用面接が解禁される6月を迎え、就職活動はヤマ場を迎えている。近年、新卒採用の現場で、企業側が学生
採用面接が解禁される6月を迎え、就職活動はヤマ場を迎えている。近年、新卒採用の現場で、企業側が学生を大学名によってふるいにかける「学歴フィルター」の存在がたびたび露見してネットで炎上した。そんなリスクを抱えながらも企業はなぜ学歴フィルターを用いるのか。その理由について、『学歴フィルター』（小学館新書）を上梓した就職コンサルタント・福島直樹氏が解説する。
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ある非製造業の大手企業子会社では会社説明会（セミナー）への参加が必須となっており、同時に手書きのエントリーシート（ES）を提出させる。会社説明会に参加しなければ面接に進むことはできない。
会社説明会は複数回実施し合計5000人の枠があり、プレエントリーで登録した学生に対して案内メールなどで参加を促す。インターンシップ参加者のみ早めに送信する。
ここで学歴フィルターが使われている。参加枠があらかじめ大学群ごとに大まかに設定されているのだ。筆者の取材では、参加枠の比率は次の通りだった。
東大、一橋、早慶上智グループ……20％
GMARCH（学習院、明治、青山、立教、中央、法政）グループ……35％
成蹊、成城、明学、獨協、國學院、武蔵グループ……25％
その他中堅大学、それ以下の大学グループ……20％
最大のボリュームゾーンは東大、一橋、早慶上智グループではなくGMARCHグループである。そして、いわゆるFラン大学であっても完全に排除するような厳しいフィルターではない。もちろん上位大学が有利であることに変わりはないが。
人事担当者は学歴フィルターを使う理由をこう説明する。
「業界の特徴として専門知識の習得が必要なことが大きいです。WEBテストや適性検査で低スコアでかつ低学歴の人は、仕事についてこられないケースが非常に多く、離職率が高くなります。だから大学名を参考にしています」
