ケンカを売ったのは慶應側（時事通信フォト）
日本の最高学府の頂点に立つ存在といえば「東京大学」で間違いない。一方、ビジネス界に目を向けると、最強の“学閥ブランド”に私学の雄「慶應義塾大学」を挙げる声も大きい。両大学がぶつかり合うのは東京六大学野球くらいの印象しかないが、最近になって東大と慶應が“正面衝突”する出来事が起きた。
きっかけは〈東大の見識を疑う〉と題した1本の記事だった。読売新聞が運営するウェブサイトに9月10日付で元慶應義塾塾長・安西祐一郎氏のインタビューが掲載されたのだ。
安西氏は認知科学を専門とする研究者で、2001年から8年間、幼稚舎から大学まで慶應全体を統括する塾長を務めた。また、日本学術振興会理事長や私立大学連盟会長も歴任した。「慶應の顔」ともいえる人物が、「東大の知」を否定しているのだから、穏やかではない。
背景には、大学入試改革を巡る対立があった。政府は2020年度から、毎年50万人が受験する「大学入試センター試験」に代えて「大学入学共通テスト」を導入する。
その際、英語については、英検やTOEIC、TOEFLといった民間業者による試験の結果を、合否判断や出願の条件に採用する方針を打ち出している。
そんな最中の今年7月、東大の学内WG（座長・石井洋二郎副学長）は「見切り発車すれば受験生が迷惑を被る」として、「出願にあたって（民間の）認定試験の成績提出を求めない」という選択を第一とする答申を発表した。
これは東大の最終結論というわけではない。だが、その選択は、国内にある82の国立大学だけでなく、東大との併願者が多い私立大学の方針にも影響することが確実視されている。
