食のトレンドの動きはイメージしているより早いものだ。振り返ってみて驚くことも少なくない。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。

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　今年も総務省の家計調査の発表時期が迫ってきた。毎年の細かな数字の積み重ねを見ていると、肉食の進撃、魚食文化の衰退、卵食の関西……などなど食傾向や地域性の変化が伺える。

　家計調査の収支項目分類は「家計消費の変化に対応するため、原則として消費者物価指数の基準改定年に合わせて5年ごと」に見直しを行っている。そして来年2020年はその項目分類の改定年度に当たり、本年度の家計調査の発表を前に「家計調査2020年収支項目分類改定（案）」が作成され、パブリックコメント（意見）が募集されている。

　この「案」からも食や暮らしのまわりにある時代の傾向が見えてくる。

　例えば今年の改定案で見ると、真っ先に上がっていたのは、これまで項目として立っていた「グレープフルーツ」が「他の柑きつ類」に統合されるという案だ。理由として挙げられているのは「消費支出に占める構成比が継続的に低くなっているため」。

　確かに近年、スーパーや青果店の店頭を見ても、グレープフルーツの存在感は薄い。国内で販売されるグレープフルーツは多くがフロリダや南アフリカ産だとされるが、特に産地や名ブランドをPRするわけでもなく、積極的なプロモーションをかけている事業者や団体も思い当たらない。

　実際、消費支出の推移を見てみると、2008年には全国平均で589円だったのが、2017年には231円しかグレープフルーツに支出されていない。

　他の果物を見るとりんご4177円（2008年）→4252円（2017年）、みかん4124円→3757円。梨1686円→1525円、ぶどう1991円→2214円、いちご3072円→2629円、バナナ4218円→4022円。販売期間の長いメジャー果物は根強い人気を誇っている。

　その他の嗜好性の強い果物も、柿967円→932円、桃1170円→984円、すいか1226円→1130円、メロン1260円→943円、キウイフルーツ810円→1340円と一部を除き、果物への支出は減少気味ではあるが、10年間で消費支出が半減以下の果物はない。年間支出が231円、さらにこの10年で60％以上も支出が減っているとなれば、項目の統合も致し方のないところか。