五輪開催中に大地震が来たら？（写真／AFP＝時事）
開幕まで１年を切った東京五輪だが、開催中に「首都直下型地震」が起これば、甚大な被害を招きかねない。
下町の木造住宅密集地域もあるマラソンコースは火災のリスクが高く、東京湾の最奥部にあるフェンシングやレスリング会場（幕張メッセ）や、セーリング会場の江の島ヨットハーバー（神奈川）などは津波被害が広範囲に及ぶと予想されている。一次災害（地震）、二次災害（火災・津波）を免れた観客は「避難所」に向かうことになるが、東京都内の避難所は平時ですら不足すると指摘されており、五輪期間中には“避難所難民”がさらに増えることも想定される。
そして、避難生活が長期化すれば、断絶したライフラインの復旧が生死を分けることになる。
内閣府の想定では、首都直下地震発生直後は約5割の地域で停電し、電力供給は1週間以上不安定な状況が続く。都区部では約5割が断水、約1割で下水道が使えなくなる。
災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏が指摘する。
「阪神・淡路大震災以降の過去の地震を見ると、少なくとも電気は完全復旧まで1週間程度、水道、ガスは復旧まで1か月以上かかることもあり得る。道路が復旧しない限り、給水車が入ることもできない。
8月の高温多湿の中、五輪観客が避難所に入れず、水道ライフラインも断絶した状態が続けば、熱中症による死者が出ると想定できます。選手村でも熱中症が起こるかもしれない」
