インフルエンザ一覧

　あなたは消費期限を過ぎた食品をおいしく、安全だと思って、安心して食べられるだろうか。もし、その消費期限がこっそり延長されていたら、不安に思わないだろうか──3回目接種が進むなか、副反応とは違う、新たな不安が浮上している。「今日打つのは、当初の有効期限が切れたワクチンですが、それでもいいですか？」　2月下旬、都内在住の50代女性は3回目接種の直前に、医師からそう聞かれたという。「有効期限切れワクチンだと急に言われて、本当に驚きました。打つ直前ですよ？　そんな話はその瞬間まで聞いてなかったし、接種すべきか悩みましたが、日にちを調整して接種会場にきたので急にやめるわけにもいかず、そのまま打ちました。あれからずっとモヤモヤが続いて、本当に接種してよかったのかと思い悩んでいます」（50代女性）　接種の遅れを取り戻すべく政府が発した大号令のもと、新型コロナの3回目のワクチン接種が進められている。　しかし、冒頭の女性のような不安の声が多く聞かれる。都内在住の60代主婦が言う。「3回目を接種して自宅に帰ってふと接種済証を見たら、ワクチンの有効期限について、『3か月延長』とのスタンプが押されていました。3回目を終えてホッとした気持ちが吹っ飛んで、“そんなものを体に入れて大丈夫だろうか”と不安になりました。接種済証を見なければ、期限切れにさえ気づきませんでした」　安心を得るためのワクチンで逆に不安が増す──なぜ、こんなことが起きているのか。　ワクチンの有効期間は当初、ファイザー製もモデルナ製も製造から6か月間だった。しかしファイザー製は昨年9月10日に「9か月」に突然延長。モデルナ製は昨年7月16日に「7か月」となり、11月12日に「9か月」に再延長された。　厚生労働省のホームページには以下の記述がある。《より長くワクチンを保存した場合に品質が保たれることについてデータが集められれば、そのデータに基づき、薬事上の手続きを経て、有効期間が延長されることがあります》　しかし有効期限延長の周知は徹底されておらず、接種現場では多くの混乱を招いていた。そもそもまともな臨床試験さえ経ていないワクチンに「延長のデータ」が充分にあるのか。新潟大学名誉教授の岡田正彦さんが指摘する。「有効期限の延長を知らずに多くの人がワクチン接種に臨んでいるのだとすれば、政府の説明が足りなかったからでしょう。“期限切れワクチン”だと知らされないまま、接種が進められているなら、それこそだまし討ちですね」　そもそもワクチンの有効期間とはいかなるものか。医療ガバナンス研究所理事長で内科医の上昌広さんが説明する。「一般に有効期限とは、製薬会社が薬の安定性を検査し、指定された保管方法において、いつまでなら有効性が保たれるかを保証した期間をいいます。薬は一定の保存法でも時間が経てば劣化します。“いつまでなら効果があるのか”を示したものが有効期限です。　通常のワクチンは生のウイルスや、たんぱく質をバラバラにして不活化したウイルスを原料として用います。そうしたワクチンの有効期限はだいたい1年。インフルエンザのワクチンもそうです」　今回のように、一度設定されたワクチンの有効期限が承認後に延長されることはあり得るのか。「過去には例がありません」　そう言うのは岡田さんだ。「インフルエンザのワクチンは流行に合わせて計画的に生産し、有効期限が切れたら破棄します。コロナワクチンは人類が初めて経験するもので、ただでさえ不安な中、有効期限を延長するなんて、まさに前代未聞です」（岡田さん）　どうせ延長するなら、最初から9か月にしておけばよかったのではないか―延長された理由について、上さんは「ワクチン不足」を指摘する。「コロナワクチンは、有効期限を6か月とした当初から、供給不足が不安視されていました。実際にワクチンが足りなくなり、切羽詰まった製薬会社が急きょワクチンの安定性を検査して、9か月でも有効性に変化がなかったから有効期限を延長したと考えられます」慌てて3回目接種をする必要はない　最も気になるのは「期限切れワクチン」のリスクだ。上さんは「科学的にはそれほど心配はいらない」と語る。「ファイザー製とモデルナ製のワクチンは、ウイルスの遺伝情報を体内に注入するmRNAワクチンです。このタイプは特殊な冷蔵庫でしっかりと冷凍保存しておけば、有効期限が3か月延びても安全性、有効性ともに問題はないと考えられます」（上さん）　岡田さんは、「問題とすべきは有効期限よりも取り扱い方」と指摘する。「遺伝子はいったん凍らせれば長期にわたって保存できます。ただし、注意すべきは解凍してから接種するまでの保存状態で、mRNAワクチンは室温で希釈してから6時間しか持ちません（ファイザー製の場合）。　その際に温度が上下したり、空気に触れるなどして取り扱いを誤ると、ワクチンが劣化して効果が下がります。それでも毒性が増すとは考えにくい」（岡田さん）　コロナワクチンは副反応の強さが指摘されるが、「期限切れワクチン」の副反応はどうか。血液内科医の中村幸嗣さんが言う。「製薬会社は有効期間の延長に際して実験を行い、効果を確認してから延長申請をするので有効性、安全性とも心配は無用。延長前のワクチンと成分は同じなので、副反応も変わらないはずです」　製造日が古いワクチンほど効き目が劣る可能性はあるだろうか。「mRNAワクチンの製造法は変わっておらず、最初から同じです。冷凍保存が厳密になされていれば有効期限を3か月延長しても効果を維持できるので、製造日が古くても体に影響はないとみられます」（岡田さん）　ファイザー製、モデルナ製とも当初の期限切れで3回目接種をしても、現時点で大きな問題は見当たらないようだ。　中村さんは、「期限切れワクチン」に不安を覚える人々に理解を示したうえで、国の責任に言及する。「事前に何の説明もなく、接種直前に“期限切れのワクチンです”と言われたり、接種済証に期限延長のスタンプが押されていれば、患者が不安になるのは当たり前です。　そうした不安は厚労省やワクチン担当大臣、厚生労働大臣の無策が招いたもので、国が国民に対して必要な事実を伝えていません。河野太郎さんがワクチン担当大臣を続けていれば、期限切れの問題についてもしっかりと広報して人々の不安を打ち消していたはずです」（中村さん）　それでは肝心の3回目接種はどうすべきか。「これは有効期限の延長問題とは関係なく、オミクロン株の出現でワクチンの感染予防効果は下がっています。ただし重症化予防効果はあるとみられるので、ハイリスクな高齢者や基礎疾患のある人は3回目を打った方がいい。　一方で感染しても重症化しない若者や子供は無理して打つ必要はない。すでにオミクロン株は収束に向かっていることもあり、慌てて接種するよりも次の波に備えて新たなワクチンの開発を待つのが賢明でしょう」（中村さん）「期限切れワクチン」かどうかではなく、いまの自分に必要かどうかで3回目接種を判断することが求められる。※女性セブン2022年3月31日号

　新型コロナ「第6波」が襲来するなか、“軽症で済む”との楽観論も広がっている。はたして本当にそうなのか。「コロナの女王」岡田晴恵・白鴎大教授が緊急解説する。【全4回の第4回】　オミクロン株による第6波に続いてインフルエンザも流行する「ツインデミック」までもが懸念されている。すべてが初めての事態であるからこそ、今現在の新型コロナ感染拡大のなかで岡田氏が「今すべきこと」として強調するのが自宅療養の準備だ。　岡田氏が2020年に上梓した『新型コロナ自宅療養完全マニュアル』では、備蓄品リストとして、体温計、マスク、うがい薬、使い捨てビニール手袋、ゴーグル、消毒液、ビニール袋といった感染防止用品、一般薬や食料品などを挙げている。「オミクロンでもインフルエンザでも風邪でも、自宅療養で必要なものは同じです。今、重要なのは、そうした準備をすること。備蓄を家族分すべて揃えるということです。水枕を用意しているといっても1つでは家族が同時に感染したら足りません。食料品では喉ごしの良いレトルトのお粥やゼリー状の栄養補助食品、果物の缶詰は揃えておくといいでしょう。　また、オミクロンでは治った後の自宅待機期間にお腹が空いたという話も聞きます。食料品も防災の延長線上で用意してください。お子さん用の食べ物や赤ちゃんには粉ミルクなども用意したいものです。　看病する人も、オミクロン株の飛沫・エアロゾル感染を防ぐために、不織布のマスクは2重にして、100円ショップで買えるビニールのカッパを用意しておくと便利です。前で留めるタイプのカッパは、隙間からの侵入を避けるために前後ろを逆にして背中で留めるようにしてください。　そして何より大事なのは換気です。寒い時期ですが空気を入れ替えるつもりで換気してほしい」（岡田氏）　自宅療養では、熱や咳が止まらないといった症状があっても自分たちで対処しなければならない。「発熱で脱水した身体には、ただの水ではなく経口補水液で水分補給をすると効果的です。市販の経口補水液が自宅にない場合は、白湯1リットルに砂糖40グラム、塩3グラムを溶かすだけで簡単に作れます。あればオレンジなどの柑橘類を搾って加えるとカリウムを補給できます。　咳が止まらない時には、クッションなどで上体を起こした姿勢にすると鼻水や痰が気管にたれ込むのを防ぐ効果があり、楽になることがあります。空気が乾燥すると咳が出やすくなるので、エアコンの風が直接あたらないように。加湿器もお勧めですが、ない場合は濡らしたバスタオルを干して凌ぐ方法などもあります。喉を潤すと楽になりますが、冷えた飲み物や炭酸飲料は喉に負担をかけてしまうので、常温の飲み物をゆっくり少しずつ飲むと良いでしょう」　総務省消防庁は1月23日までの1週間で救急患者の搬送先がすぐに決まらない「救急搬送困難事案」が4950件あったと発表した。これは第5波の最中だった昨年8月中旬を上回って過去最多を更新している。　昨年8月には、自宅療養していた千葉県の妊婦が入院の受け入れ先が見つからず自宅で出産、新生児が亡くなるという問題が起きた。国立成育医療研究センターなどの研究グループが昨年4月までのデータを分析した結果、新型コロナに感染した妊婦は酸素投与が必要な中等症以上になった割合が約10％で、同世代女性より症状が重くなる傾向があることがわかった。岡田氏が続ける。「第6波のピークを迎えるなかで、こうした事態から目を背けずに、感染した妊婦さんを診る産科病院をホームページで広く公開するなど、第5波の教訓を生かすべきです。　そして3回目ワクチン接種、検査の拡充、さらに患者が増えた場合の大規模集約医療施設の準備、抗ウイルス薬などの治療薬の確保を至急行なうべきです。私の言っていることは2年前から変わりません」（了。第1回から読む）【プロフィール】岡田晴恵（おかだ・はるえ）／共立薬科大学大学院修了後、順天堂大学で医学博士を取得。国立感染症研究所、ドイツ・マールブルク大学医学部ウイルス学研究所、経団連21世紀政策研究所などを経て、白鴎大学教授。専門は感染免疫学、公衆衛生学。テレビやラジオへの出演、専門書から児童書まで幅広い執筆などを通して感染症対策に関する情報を発信している。※週刊ポスト2022年2月11日号

　新型コロナ「第6波」が襲来するなか、“軽症で済む”との楽観論も広がっている。はたして本当にそうなのか。さらにインフルエンザの流行への不安もある。「コロナの女王」岡田晴恵・白鴎大教授が緊急解説する。【全4回の第3回】　オミクロン株による第6波に続いて、インフルエンザとの同時流行「ツインデミック」も警戒される。もちろん医療体制の問題も出てくる。新型コロナの感染者が激増している今、これまで当たり前に受けていた医療機関での処置が受けられない可能性が高いのだ。岡田氏が語る。「インフルエンザにはタミフルなどの抗インフルエンザ薬がありますが、発症後48時間以内に投与しなければなりません。ただ、オミクロン株拡大で検査もままならないなか、はたしてすぐに受診、検査、診断がされるのかは疑問です。インフルエンザが疑われる熱が出た時は、これまでだったら病院に行ってすぐに診断されて薬を処方されるということができたのですが、今は難しい状況です。　日本ではワクチン、検査、薬の3つが揃って、インフルエンザでの致死率は約10分の1に下がりました。インフルエンザで高齢者を中心に年間1万人以上が亡くなっていたのが、3000人くらいに抑えることができるようになった。こうしたコロナ以外の一般医療に支障が出ているのではないかと心配です。　また、新型コロナとインフルエンザに同時感染する『フルロナ』は重症化リスクが高く、英国の研究結果では同時感染者の死亡率は無感染者の6倍、新型コロナ感染者の2.3倍となっています。今後、インフルエンザが出ないことを願うばかりです」　政府分科会の尾身茂会長ら専門家の有志は21日、政府に対して「若年層で重症化リスクの低い人については、必ずしも医療機関を受診せず、自宅での療養を可能とすることもあり得る」とするオミクロン株対策についての提言を提出した。「病院には極力行かないようにとなると、新型コロナなのかインフルエンザなのか風邪なのかもわからないまま自宅療養する可能性もあります。　オミクロン株は喉、鼻など上気道で増えやすいため、風邪の症状に近いという側面もあります。　ただ、若い人でも高熱が出ることがあり、鼻や喉の痛み、熱や倦怠感がある。そうした症状があれば本来なら医療機関にかかりたいものですよね。それが今は50歳未満で基礎疾患がないなどリスクが高くない人は病院に行く必要はない、自宅療養でと言われてしまっているのです。国民皆保険制度が崩れたといっても過言ではない。この2月のコロナ流行をどう乗り切るのか、私は不安です」（岡田氏）　現時点で、日本でのインフルエンザの流行は報告されていないが、日本も警戒すべきだという。岡田氏が続ける。「欧州で増えているという現状があるため、欧州で起こっていることが日本で起こらないとは限らない。ツインデミックが来るかどうかはわかりませんが、日本もインフルエンザのことを忘れてはいけない。これは“煽り”ではなく、現実として受け止めて、行政は発熱外来や臨時医療施設の準備もしておかなければなりません。　インフルエンザの流行状況のサーベイランス事業を開始してから、インフルエンザが2年間も流行しなかったことも、エビデンスがないなかでワクチン株を選定しなければならなかったことも世界的に初めての事態です。　昨年夏に、お子さんに多いRSウイルス感染症が流行しましたが、本来は冬の病気です。さらにヨーロッパや北半球で流行したのと同時に南半球でも流行った。これまで季節ごとに時期がずれて回っていくものだったのに世界レベルで同時に流行するというこれまでにないことが起こっている。インフルエンザでも流行時期がずれたり、両半球で同時に流行したりということがあり得ると思って備えるべきでしょう」（第4回につづく）【プロフィール】岡田晴恵（おかだ・はるえ）／共立薬科大学大学院修了後、順天堂大学で医学博士を取得。国立感染症研究所、ドイツ・マールブルク大学医学部ウイルス学研究所、経団連21世紀政策研究所などを経て、白鴎大学教授。専門は感染免疫学、公衆衛生学。テレビやラジオへの出演、専門書から児童書まで幅広い執筆などを通して感染症対策に関する情報を発信している。※週刊ポスト2022年2月11日号

　感染者の激増と病床使用率の急上昇のため、さすがに危機感が広がっている新型コロナウイルスの第6波だが、今回の主役となっている変異種オミクロン株は当初、感染力は強いが重症化しづらいという評判のために「大したことない」と感染予防を軽んじる人が続出してしまった。ライターの森鷹久氏が、「オミクロン株なんて大したことない」と言いつつ感染した飲食店主の後悔と不安を聞いた。　＊　＊　＊「オミクロン株なんて、風邪と一緒だろう？　マスコミが煽りすぎるからいけないんだ」　2021年末に訪れた東京都内の飲食店で、店の経営者である藤原哲さん（仮名・40代）は筆者にこう言い放った。筆者が一応「マスコミ」側であることも承知した上での発言であることは明白で、当然居心地は悪かったが、忌憚なき「マスコミ批判」は、藤原さんの本音であることもまた事実だった。　その後、オミクロン株の感染者が増え、都内では1日に1万人以上の感染者が出るなど過去最多を記録。飲食店は、またもや「時短営業」などの制限を要請されるなどし、経営者らからは不満の声が相次いでいる。　そんな折、藤原さんからきた連絡は、筆者にとっても意外なものだった。藤原さん自身がオミクロン株に感染してしまい、仕事を休むだけでなく、家族全員が感染し社会と完全に切り離された、そう落胆していたのだ。「オミクロンは単なる風邪でしたか？」と、意地悪な質問をしてみたが、電話口の藤原さんは意気消沈といった感じで、言い返すこともできない様子だった。「いや……確かにオミクロンは風邪というか、そんな生やさしいものではなく、インフルエンザに近い。熱は39度まで上がり、咳も頭痛もひどい。倦怠感が抜けず、悪寒がするので布団から出られない」（藤原さん）　現時点で、藤原さんの感染ルートははっきりとしていない。いや、保健所に問い合わせても「今は感染ルートの追跡は行っていない」と言われるばかりで、もし自身の濃厚接触者がいた場合は、藤原さん自身で連絡するよう指示されただけ。そのことに初めは憤慨していたというが、現実に起こったことに打ちひしがれていたと漏らす。「コロナが風邪、というのは正直なところ今もそう思っているし、自分の症状はインフルエンザそのもので、やはりきつかった。それ以上に大変だったのは、職場にも家族にも、そして子供達にも大きすぎる影響を与えてしまったことです」（藤原さん）　何よりも深刻だったのは、藤原さんの感染が発覚したことで、同居する家族が濃厚接触者と認定されたこと。息子は今年中学3年生で高校受験を控えていたが、濃厚接触者ということで、私立高校の受験が予定通りにできなかったのだ。「私立はあくまでも公立校の滑り止めでしたが、息子はかなりショックを受けていた様子です。ちょうど、若い世代の感染者数が増えたことで、受験日は別に設定されたのですが、親父のせいだと思っているに違いありません。息子の前でも『コロナなんか大したことない』と話していたのに、大したことになってしまった」（藤原さん）　受験資格を失ったのではなく救済措置があったのが救いだが、子供の進路に関わる重大事に発展してしまったのだから「大したことない」などとは口が裂けても言えない。だが、自身の店で、客に向かって「コロナなんて気にしない」と豪語するのは気持ちがよかったし、客も大いに納得してくれていた。万一感染したとしても、店は部下に任せれば事足りるし、ホテルなり実家に帰省し、一週間ほど休めば済むだけの話。そう考えていたが、そこから家族を含めた身の回りの人々の事情についての思慮がスッポリ抜けていたのだと後悔する。「結局、俺がコロナは大したことないと言い続けても、そういう人たちが大勢周りにいたとしても、実際に感染してしまえばどうしようもなくなる。コロナは風邪、インフルと同じだとは思いますが、インフルであっても仕事や学校を休まざるを得ないし、感染しないよう注意するものですよ。私自身、そのことを忘れていたに過ぎない。本当に申し訳ない」（藤原さん）調子に乗っていた、この一言に尽きます　かつての藤原さんの意見に「そうだそうだ」と赤ら顔で同意していた客達からも、今では藤原さんを批判するような声が上がっているのだと聞き、さらに落ち込んだ。「店は部下に、と思っていましたが、私の感染が発覚した直後、常連さんから『大将感染したんだって？』と問い合わせが何件も来ました。念のため検査を受けてほしい、保健所に相談してほしいと話しましたが、分かりやすいはっきりした感染の症状が出ている人はいませんでした。気にするなとは言ってくれますが、結局全部自分のせい、自分に跳ね返ってきたんです。そんな状況だから店も開けられず、従業員への給与の支払いも怪しくなってきた。風評被害がすごく、店の再開も危うい」（藤原さん）　藤原さんが痛感したのは、新型コロナウイルスに関して「大したことがない」という見解を示す人々の多くが、あまりに「無責任」な言動に終始していた、ということである。「自分は感染しても問題ない」のは勝手だとしても、感染した自分の周囲への責任はどうするのか、ということだ。「テレビに出る有識者がコロナを煽っているとは、今でも思います。でも、彼らには責任があるんです。国や自治体、医者も同様で、情報発信に慎重であるのは当たり前なんです。私たちは、何を言っても責任を取らなくていい。SNSでコロナは風邪、と言っても罪に問われることはありません。調子に乗っていた、この一言に尽きます」（藤原さん）　藤原さんの症状は3日ほどで快方に向かい、家族間感染は息子だけにとどまったまま、間も無く自宅療養期間が終わるという。しかし、藤原さんの感染によって、家族は一時的に崩壊しかけた。藤原さん自身、家族に対する「責任」を忘れていたのだ。　コロナに関する見解は、テレビにも新聞にもネットにも情報が溢れ過ぎている。誰が真実を言っているのか、現時点ではわからないことも多い。しかし、少なくとも顔や名前を出し、自身の責任として根拠となる資料を確認して発言している人以外の意見を信用するのは危険である。マスコミや政府が嘘を言っている、という意見も、全否定するわけではないが、それは嘘だと発信している人たちは、その言葉に責任を負っているのだろうか。無責任論者の見解を信じるのも勝手だが、その発信者は、あなたの行動に何ら責任を負わない。この単純で当たり前の構図を理解できないほど、世の中は混乱してしまっているのだろうか。

　新型コロナ「第6波」が襲来するなか、“軽症で済む”との楽観論も広がっている。はたして本当にそうなのか。「コロナの女王」岡田晴恵・白鴎大教授が緊急解説する。【全4回の第2回】　岡田氏が、オミクロン株と同時に注視しているものがある。『週刊ポスト』（1月28日号）でも指摘していた新型コロナとインフルエンザに同時感染する「フルロナ」だ。　新型コロナの世界的流行で、インフルエンザは2年ほど流行していなかった。ところが、昨年末からインフルエンザの患者数が欧州で急増していると報告されている。アメリカ、ブラジル、イスラエルでは、新型コロナとインフルエンザの同時流行「ツインデミック」を警戒。すでに海外で「フルロナ」の感染事例も報告されているのだ。「人類のインフルエンザに対する免疫がどうしても落ちているため、流行しやすくなっています」（岡田氏）　インフルエンザの場合は、ワクチンや検査、薬など治療法が確立されている。だが、新型コロナの流行で異例の事態が続いたことによって懸念が生じているのだ。その一つが、ワクチンの問題だ。「インフルエンザワクチンは毎年シーズンの半年前に地球の反対側、つまり北半球が夏の時には、冬を迎えた南半球の流行データなどをもとにワクチン株を選定します。ところが、昨年のWHOのワクチン株選定会議では、インフルエンザの流行が世界的にないためにデータがほとんどない状態でワクチン株を選定することになった。　結果として今、問題となっているインフルエンザ株のA／H3型に対して、今年入手可能なワクチンは『最適ではない』ことが臨床試験で示されています。困ったことに、H3型は特に高齢者に重い症状が出やすいタイプのインフルエンザです」（岡田氏）　新型コロナの感染対策に集中する一方、例年やっていたインフルエンザへの対応は手薄になっている人は多いだろう。しかし、今はインフルエンザのリスクも無視できないというのだ。岡田氏が続ける。「インフルエンザが重症化しやすいのは高齢者ですが、乳幼児や子供、妊婦、また呼吸器系の疾患がある人も要注意です。特に問題なのが、2年ほどインフルエンザが流行していないということは、多くの子どもはインフルエンザに初感染することになる。　そして全国民にとってもインフルエンザに曝露して免疫が上がることが2年間なかったためにトレーニングを受けていないような状態です。そのため普通の季節性のインフルエンザが来たとしても、健康被害や感染拡大が大きくなりやすいと想定されます」（第3回につづく）【プロフィール】岡田晴恵（おかだ・はるえ）／共立薬科大学大学院修了後、順天堂大学で医学博士を取得。国立感染症研究所、ドイツ・マールブルク大学医学部ウイルス学研究所、経団連21世紀政策研究所などを経て、白鴎大学教授。専門は感染免疫学、公衆衛生学。テレビやラジオへの出演、専門書から児童書まで幅広い執筆などを通して感染症対策に関する情報を発信している。※週刊ポスト2022年2月11日号

　新型コロナウイルス「第6波」が襲来した。オミクロン株とはいったい何なのか。「コロナの女王」岡田晴恵・白鴎大教授に疑問をぶつけた【全4回の第4回。第1回はこちら】　＊　＊　＊Q. 冬は危ない？A. もともと新型コロナに限らずコロナは冬に流行りやすい病気です。上気道感染症が流行しやすい冬に、感染力が強く、ワクチン免疫から逃避しやすいオミクロン株が入ったのだから、感染者数が増加しているのでしょう。Q. インフルエンザにも気をつけるべき？A. インフルエンザはここ2年ほど流行していないため、世界的に人類のインフルエンザに対する免疫も落ちている。流行しやすくなっています。Q. インフルエンザとの同時感染はあり得る？A. 日本ではまだ確認されていませんが、海外ではインフルエンザと新型コロナウイルスに同時感染することを「フルロナ」と呼んでおり、感染事例が報告されています。アメリカ、ブラジル、イスラエルではインフルとコロナの同時流行「ツインデミック」が警戒されています。英国の研究結果によると、同時感染者の死亡率は無感染者の6倍、新型コロナ感染者の2.3倍とあります。Q. 今のうちに備えておいたほうがいいことは？A. たとえば高血圧で降圧剤を飲んでいる方など、持病があって毎日飲む薬があるような人は、今のうちに多めに処方してもらっておくことです。オミクロン株が流行しているなかで、ハイリスクの方が病院に行くのはためらわれるでしょう。オミクロン株は顕著な症状ではなく、一般的な風邪と変わらない人もいますから、病院での院内感染の可能性もありますし、外出にはリスクが伴います。自分が感染して自宅療養になって薬が入手できなくなっても困ります。Q. 感染拡大の影響は？A. 医療逼迫だけでなく、いわゆる「病欠者」の影響が国民生活に出てくると考えられます。オミクロン株に関しては感染者が同時期に出やすいため、コロナによる健康被害に加えて病欠者による企業の社会活動、社会インフラなどに支障が出る可能性があります。　100年前に「スペインかぜ」が流行した頃なら人々に自給自足が残っていましたが、現代の日本は社会組織が細分化されている。トラック運転手の人が2割病欠したらコンビニの商品はどうなるか。スーパーからは生鮮食料品が減り、独り暮らしの人などは食べる物にも困るかもしれない等、ライフライン維持の対策を今、考えるべきです。Q. オミクロン株の後にも変異株はやってくる？A. オミクロン株が最後になるかは見当がつきません。WHOは世界中に平等にワクチンを広めるよう呼びかけていますが、イスラエルではワクチン4回目接種に入る一方、日本は多くの高齢者の接種もこれから。今も3回目接種のためにモデルナ製ワクチンを追加確保したと言っている段階です。　一方、途上国にワクチンが行き渡るまでは、結局、また新たな変異株が出るリスクは残ったままです。Q. 第6波とどう向き合うべき？A. オミクロン株は、他のコロナとは違う次元の話だということを認識することが大事です。健康被害、医療逼迫だけでなく、社会インフラや国民生活にまで及ぶ影響をどう最小限にするのか。それが、この感染力の強いウイルスが出た時に重要なこと。社会的影響が大きい点では、デルタ株より警戒しなければならない状況だと考えています。（了。第1回から読む）【プロフィール】岡田晴恵（おかだ・はるえ）／共立薬科大学大学院修了後、順天堂大学で医学博士を取得。国立感染症研究所、ドイツ・マールブルク大学医学部ウイルス学研究所、経団連21世紀政策研究所などを経て、白鴎大学教授。専門は感染免疫学、公衆衛生学。テレビやラジオへの出演、専門書から児童書まで幅広い執筆などを通して感染症対策に関する情報を発信している。※週刊ポスト2022年1月28日号

　変異か所は桁違いに多く、過去最多。感染力が強く、ワクチンをすり抜ける──。それだけ聞いて、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」について、恐怖を感じる人もいるだろう。しかし、実際には感染しても症状が軽いといわれており、それほど危険ではないと見られているのだ。　今後、オミクロン株が普通の風邪ウイルスと同じように“ヒトと共生する”未来も十分に考えられる現状だが、さらなる希望をもたらすのは、ロシアかぜやスペインかぜが流行した時代と違って、人類には医学の進歩という武器があることだ。　12月3日、米製薬大手メルクの日本法人は、新型コロナの経口治療薬「モルヌピラビル」の製造販売承認申請を行った。　モルヌピラビルは、ウイルスの増殖に必要な酵素の働きを阻害する抗ウイルス薬である。日米などで行った治験では、軽症や中等症の患者の入院・死亡リスクを50％低下させ、投与した人の死亡はゼロだった。国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんはこう話す。「岸田首相は新型コロナののみ薬を2021年内に実用化する方針で、モルヌピラビルは早期承認が見込まれています。実際に日本政府とメルクは、薬事承認を前提に160万回分のモルヌピラビルの供給を受けることで合意しています」　これまでの新型コロナ対策の難題の1つは治療薬がなかったことだ。のみ薬で治療できるようになれば、新型コロナはますます“風邪やインフルエンザ程度の恐るるに足らぬ感染症”に近づいていく。「モルヌピラビルはオミクロン株への有効性も高いとされます。軽症でも使用できるよう承認されれば、インフルエンザ薬のノイラミニダーゼ阻害薬のように、感染初期の治療薬として効果を発揮する可能性がある」（一石さん）　ほかの製薬大手もメルクに続けとばかり、経口治療薬の開発を進めている。「アメリカのファイザー、スイスのロシュなどが開発を進めています。開発競争のなかでいろいろな経口治療薬が出てくると、より質の高い薬が市場に出回る可能性があります。この先はのみ薬がワクチンに次ぐゲームチェンジャーになるでしょう」（一石さん）　多くの人々を苦しめた新型コロナがただの風邪になる──楽観視されるクリスマス・ギフトは本当に届くのだろうか。※女性セブン2022年1月1日号

　毎冬およそ1000万人が罹患するインフルエンザ。昨シーズンの推計は1万4000人と極端に少なかったが、ナビタスクリニック理事長の久住英二医師は、新型コロナウイルス感染拡大の「第6波」と同様に、インフルエンザの流行にも警戒が必要だと言う。「インフルエンザのワクチン接種の出足が例年より遅いのが気がかりです。コロナの感染対策のおかげもあって、去年、インフルエンザウイルスとの接触がなかったため、インフルへの私たちの抵抗力や抗体レベルが下がっている可能性があり、罹患しやすくなっている」　すでに中国南部やインドではインフルエンザの感染が拡大しているという報告が上がっている。医療問題に詳しいジャーナリストの村上和巳氏はいう。「中国やインドではデルタ株の波が収束したタイミングでインフルエンザが発生しています。もし万が一、オミクロン株とインフルエンザのダブルパンデミックが起きれば、医療現場は崩壊するでしょう」　だが、可能性は低いという。村上氏が続ける。「オミクロン株対策で海外との交流を止めたおかげで、中国やインドからインフルが入ってくる可能性が減りました。早期の入国停止という判断は適切だったと思います」オミクロン株用のワクチンはいつ打てる？　オミクロン株をベースにした新しいワクチンの開発も進んでいる。ファイザーは新しいワクチンを100日以内、モデルナは来年初めにも供給できると宣言している。「現行のワクチンと同様、日本に入ってくるのは相当先になるでしょう。開発国が先で、次に被害が深刻なEU諸国・イギリスに送り、日本はその後で半年以上、先になると思います」（ウイルスに詳しい長崎大学大学院の森内浩幸教授）いま私たちが気をつけることは？　感染者数が激減し、市中にも人が戻りつつある。そんななか現われたオミクロン株。迫り来る第6波に向けて、何に気をつければいいのか。「ただちに自粛生活をする必要はありませんが、オミクロン株が流行らなくても、デルタ株でブレイクスルー感染することはありえます。年末年始の帰省や遠距離の旅行は控えたほうが賢明です。高齢者は2回目接種から6か月以上経っている人も少なくない。人によってはかなり減っていると考えられます」（村上氏）　一般向けの3回目接種は2月頃の開始が見込まれ、オミクロン株に対しては治療薬もどこまで効くかまだ不明だ。「感染経路は変わらないので、気をつけることは同じです。換気、マスク、手洗い、人混みを避け、距離をとることです」（森内教授）　いま一番大切なのは正しく恐れることだ。※週刊ポスト2021年12月17日号

　コロナとの闘いの期間が延びれば延びるほど、“ニュー・ノーマル”な暮らしも続いていく。だが、徹底した感染対策を取っていれば、絶対の安心を得られるわけではない。むしろ、その対策によって、新たな恐怖が音もなく私たちの体に忍び寄っている。「急に冷え込んだせいか、風邪をひいてしまって。はじめのうちはちょっとだるい程度だったんですが、徐々に熱も上がり、強烈な頭痛に咳も止まらなくなって……。コロナかもしれないと思って検査を受けたんですが、結果は陰性でした」（A子さん・50代女性）　つらい症状は2週間以上続いた。それでもくだされた診断は「風邪」だった。　こんな「重症化する風邪」が外国で大流行し、ついに日本にも上陸し始めている。しかも、コロナ対策を徹底してきた人ほど重症化リスクが高いというのだ。　遠く海の向こうのイギリスでは、いち早くワクチンの接種をスタートし、2回接種者が多くを占めるようになった7月、コロナに関する規制が全面解除され、全世界に先駆けて「ウィズ・コロナ」に大きく舵を切った。　スポーツ観戦では大声をあげ、パブは連日酔客で賑わった。マスクを着用する人も大幅に減った結果、現在、1日5万人以上の“感染再爆発”という深刻な状況になっている。　その一方で、10月頃から、次のような症状を訴える人が増えているという。「誰かが私の喉をピンで刺しているような、耐えられない痛みがある」「咳が止まらず、食事がとれないどころか、まったく寝ることもできない」「3週間ほど風邪の症状が続き、4週目には回復するどころか咳が人生でいちばんひどい状態になりました。もうどうしようもない」　なかには全身を倦怠感に襲われ、「体中を厄介な“虫”が這いつくばっている」と表現する人もいるほどだ。　だが、その人たちも冒頭のA子さん同様、診断結果はコロナではなく「風邪」だ。　イギリスの大手薬局のウェルファーマシーによれば、直近の咳や風邪薬の売れ行きが前年に比べて倍増している。　また、NHS（イギリスの国民保険サービス）によると、風邪やインフルエンザ、咳に関する相談ダイヤルへの問い合わせが急増。想定を超える問い合わせに、回線はパンク寸前だという。　イギリス国民を不安に陥れた重症化する風邪。その正体が「スーパーコールド」だった。免疫の記憶が薄まっていく　正式な病名ではなく俗称だが、主な症状は、喉や胸の痛み、頭や体の痛み、鼻水、疲労感など。一般的な風邪の症状と変わらないが、とにかく“重い”。また、罹患する人の年齢はバラバラで、症状が悪化すると最悪の場合「致死性の肺炎」に至るとの懸念がなされている。医療ジャーナリストの室井一辰さんが語る。「イギリス現地では、“普通の風邪がいつの間にか重大な疾患につながっている”と報じられています。しかし、風邪ウイルスが強毒化したというわけではないようです。　目を向けなければならないのは、ウイルスではなく、私たちの体。もっと言うと免疫機能です。長く続くコロナによる自粛生活に伴い、この2年間で人々の免疫が弱まった。その結果、感染症に対する抵抗力が落ちていると捉える方が正しい」　手洗い、うがいを徹底し、何かものに触れればアルコール消毒。常にマスクを装着し、外出も極力避ける。コロナ禍で私たちが徹底してきた非日常的な対策は、いまや常識となった。「その対策によって、コロナウイルス以外にも、私たちが普段生活している中で触れてきたウイルスと接する機会が激減。皮肉にも、それがスーパーコールドを生んだ、と考えられます。　コロナも含め、風邪、インフルエンザなどのウイルスに一度感染すると、体内にあるメモリー細胞がそのウイルスを記憶します。そして再び同じウイルスに感染したとき、メモリー細胞が活性化し、強い免疫応答を示すので、ウイルスに対抗することができる。

　朝起きたらのどがイガイガ、保湿クリームを塗っても肌がカピカピ、そんな乾燥のシーズンがやってきた。乾いた空気中ではウイルスも活性化するなど、さまざまなリスクをはらむ。冬場は暖房をつけながら、加湿との両立が重要だ。　秋が深まるとともに気温も下がり、早くもクリスマスムードの街にはからっ風が吹きつける。　日本中を震撼させた新型コロナウイルスの感染者は激減したが、年明けにも「第6波」が到来するといわれている。さらにその時期はインフルエンザの流行も気になるところだ。　なぜ冬になるとウイルス感染症のリスクが増すのか。そのカギは「乾燥」にある。　国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんが指摘する。「気温が下がる冬場は湿度も低くなって乾燥します。新型コロナやインフルエンザの感染をもたらす『ウイルス』は基本的に、低温になると生存期間が長くなります。また、ウイルスを含んだ飛沫は、湿度が下がって空気が乾燥すると水分を失い、小さくて軽い粒子になるため、ウイルスが飛散する距離が延びるとともに空気中を漂う時間も増大して、結果的に感染リスクが増します」　医療ガバナンス研究所理事長で内科医の上昌広さんが続ける。「これまで新型コロナは飛沫感染がメインとされましたが、最近の研究では、さらに粒子が小さいエアロゾル（浮遊する微粒子）が空中を数時間も漂い、それによって空気感染する可能性が指摘されます。冬になって空気が乾燥すると、エアロゾルの水分が蒸発してこれまでよりも舞いやすくなり、空気感染する確率がさらに高くなると考えられます」　特に厄介なのが自宅やオフィス内の乾燥だ。暖房は使う器具によって室内を乾燥させるものと、乾燥させないものがある。　石油ストーブやガスファンヒーターは暖かい空気と同時に水蒸気も排出している。そのため空気が暖かくなっても空気中に新しい水分を補充しているので、乾燥しないという仕組みだ。「部屋を暖めるエアコンは空気を乾燥させます。なぜなら、空気が暖められれば空気中の水分が増えずに温度だけが上がるため、飽和できる水分の上限だけが上がり、湿度が必然的に下がります。　床暖房も同じ考えで、エアコンまではいきませんが、使えば湿度は下がります。　感染リスクを下げるために窓を開けて換気しても、室温が下がったら風邪をひくし、再び室温を上げようとエアコンを強めたら、また乾燥する。そうしたいたちごっこが起きる可能性が高いです」（一石さん）　冬場は換気と暖房の両立が難しいが、室内が乾燥すると、新型コロナやインフルエンザ以外のリスクも増加する。「人体の表面は皮膚と粘膜で守られています。ところが冬は目、鼻、のどなど本来は粘膜で守られている部位が乾燥して、傷つきやすくなる。すると“バリア機能”を失った粘膜から細菌やウイルスが侵入して、鼻やのどなどの器官に炎症を起こしたり、ドライアイや風邪を発症しやすくなります」（上さん）冬場は1日900mlの水分が失われる　女性の大敵「肌トラブル」も招く。　空気が乾燥すると、皮膚の表面にある角質層の水分が不足して、皮膚にひび割れや皮むけが発生する。それが悪化すると強いかゆみや赤み、水ぶくれなどの湿疹を併発して「乾燥性皮膚炎」などの皮膚疾患を発症する恐れがある。　乾燥には、命にかかわる大病の危険も潜んでいる。「ヒトは皮膚や粘膜から蒸発する水分や、呼吸の際に呼気に含まれる水分などで、日常生活において自然に体内から水分が失われています（不感蒸泄）。特に乾燥する冬場は失われる水分量が増え、1日900mlの水分が失われるとされており、汗をかかないからと油断して水分補給を怠るケースが多く、そのため気づかないうちにどんどん脱水症状が進行します。　もともと寒くて血圧が上がりやすい時期に、そうした“かくれ脱水”が進行すると、脳血管に負担がかかって、脳出血や脳梗塞といった脳卒中を発症する恐れがあります」（一石さん）　乾燥すると、よくないことばかり。冬場の体調管理は乾燥対策も必須だ。※女性セブン2021年12月2日号

　新型コロナウイルスの新規感染者数が激減している。東京では8月13日に1日として最高となる5773人を記録したが、8月最終週から6週連続で4割減のペースで減り続け、10月18日には1日30人を下回った（10月21日時点）。なぜここまで急激に減ったのか。感染症に詳しい専門家17人に訊いた。　感染者減の理由については、9月28日、政府分科会の尾見茂会長が提示した要素「人流の減少」「感染対策の徹底」「ワクチンの効果」「天候」に賛同する意見が多かった。「『人々の行動の変容』『ワクチン接種』『季節性』の3つが複合的に絡み合った結果」（ナビタスクリニック理事長の久住英二氏）　一方で、人流の減少や感染症対策も以前とさほど変わっていないことから、「医学的な根拠は示せない」（東北大学災害科学国際研究所の教授児玉栄一氏）という率直な声も聞かれた。また、人為的な理由ではなく、コロナウイルスそのものに原因があるという指摘も。「SARSウイルスは変異して感染力が弱まったことで、急速に感染者が減った。新型コロナウイルスにも同様の変化が起きたのでは」（マールクリニック横須賀院長の水野靖大氏）　そもそも感染者数は変わっていないのではないかという疑問もあがる。「ワクチン接種が進み、感染しても無症状の人が増え、PCR検査を受けなくなった。都内の保健所の一部では検査数がピーク時の3割以下に落ちている」（心越クリニック院長の岩間洋亮氏）　あわせて第六波が来る可能性についても訊いた。規模の差はあれど、17人全員が「今冬に来る」と回答している。ウイルス性の感染症は冬に感染拡大しやすく、コロナウイルスも例外ではない。昨冬は1月7日に都内の感染者が2000人を超え、首都圏1都3県に2度目の緊急事態宣言が発令された。「今年は急激に冷え込んだので昨冬より早く、11月には感染拡大が訪れるのでは」（即仁会北広島病院・札幌呼吸器医学研究所所長の高橋謙造氏）「初雪が観測された北海道は下げ止まりが窺える。北海道で感染拡大すると、2～3週間後に本州でも本格化する可能性がある」（昭和大学医学部客員教授の二木芳人氏）　ただし、第六波が来ても、ワクチン接種が進んだことで昨冬とは事情が異なるという。「厚労省は”第六波で5000床が不足する”と試算していましたが、重症者や死亡者は大きく増えないと見ているため、医療崩壊が起きるとは考えにくい」（関西福祉大学教授の勝田吉彰氏）　もっともそれは「新たな変異株が現われないこと」が前提だ。「高齢者はワクチン接種から半年経過していて抗体が減っている。変異次第では昨冬以上に危険なことになる」（前出の水野氏）「なぜ減ったのか」「第六波はいつ来るのか」　以下、専門家17人に尋ねた「なぜ感染者が減ったのか」の分析（以下、【なぜ減少】と表記する）、「第六波はいつ来るのか」の予測（以下、【第六波は】）を、以下で紹介する。●一石英一郎・国際医療福祉大学病院教授【なぜ減少】ワクチン接種、行動変容など個々の要因はあるが、原因はわからない。ウイルスの弱毒化もしくは、変異を重ねたことで自滅したという理論もある。ただ油断せずに備えてほしい。【第六波は】……この冬（11月～3月）／すでにリバウンドが起きているイギリスを見ると、感染者数はピーク時の5～6割くらいになるのではないか。高齢者の接種が進んでいるので死者は減ると思う。●二木芳人・昭和大学医学部客員教授【なぜ減少】ワクチン接種と行動変容の2つが大きな要素だ。一方で、日本は今でも検査が不足しているため、数字に表われない無症状の感染者が多い可能性が否定できない。【第六波は】……この冬（11月～3月）／北海道は他の地域に先行して季節性の感染者増が生じる傾向がみられるが、すでに感染者数の下げ止まりが窺える。仮に北海道で感染拡大が起きれば、2～3週間後に本州も感染拡大の可能性がある。●金子俊之・医療法人社団「松寿会」理事長【なぜ減少】欧米と比べ、日本や東南アジアは感染者が少なく、コロナに対する抵抗力が比較的あったことも大きい。【第六波は】……この冬（11月～3月）／風邪やインフルエンザと同様、呼吸器感染症のため、ある程度の感染者増は避けられない。ただし、デルタ株のような変異株が出なければ、感染者増の波は小さいのではないか。●讃井將満・自治医科大学附属さいたま医療センター副センター長【なぜ減少】季節性など要因は複数考えられるが、ワクチン接種のタイミングが良かったのが大きい。6～8月に急速に接種が広まったので、抗体が減っていない人が多い。【第六波は】……この冬（11月～3月）／初期に接種した高齢者の抗体が減っていることに加え、緊急事態宣言のような行動制限が課されないため、どうしても「小さな波」は来るでしょう。●高橋弘毅・即仁会北広島病院・札幌呼吸器医学研究所所長【なぜ減少】ワクチンによる効果が一番大きいが、マスク着用と室内換気の意識付けが浸透したことも要因の1つ。人流が戻り、通勤通学の満員電車でも感染拡大しないのは大きい。【第六波は】……この冬（11月～3月）／現状だとあまり大きな波にはならないのではないか。ただし、抗体の減少がどれほどのスピードで進むのか、新たな変異株が現われないかといった不安要素もある。●勝田吉彰・関西福祉大学教授【なぜ減少】クラスター報道があったデパ地下など、高リスクと認識された場所へのピンポイント的な人流減少に加え、ワクチン接種率の向上、換気の徹底などの要因が合わさったことによるものでしょう。【第六波は】……この冬（11月～3月）／欧州で感染者が増えているため、感染者増は避けられない。ただ、ワクチン接種率が上がっているので死者や重症者はさほど増えないのではないか。医療崩壊には繋がらない可能性も高い。●森田洋之・ひらやまのクリニック院長【なぜ減少】人流抑制や感染対策ではなく「ウイルス側の要因」が一番大きいと考えている。これまでの波は変異株ごとに起き、2～3か月の周期を繰り返してきた。今回も同じパターンではないか。【第六波は】……この冬（11月～3月）／これまでは流行の収束期に次の変異株が出始めていたが、今回はまだ第六波を形成する株が見えていない。だから、谷間が長くなる可能性はあるが、冬の間には来るでしょう。●中原英臣・新渡戸文化短期大学名誉学長【なぜ減少】医学的には理由がわからない。ただ、感染症の流行は一定の周期で繰り返される。人流抑制や行動変容、ワクチンの影響もあるかもしれないが、収まる周期に入ったことが大きい。【第六波は】……この冬（11月～3月）／季節性で感染が拡大するため、冬になって乾燥して寒くなると、感染者は増えると考えるのが自然だ。ワクチンのおかげで規模は小さくなると思う。●上昌広・医療ガバナンス研究所理事長【なぜ減少】季節性によるものでしょう。夏は増え、秋は減少する。昨年も同様でしたし、海外でも同じ傾向が見られる。イスラエルの感染者増を見ると、ワクチンの効果よりも要因としては大きい。【第六波は】……11月／感染症には季節性があり、冬に拡大する。日本より寒いロシアやイギリスでは既に感染が広がっている。今後コロナとは季節性の傾向を見て、備えていくことになる。●高橋謙造・帝京大学大学院公衆衛生学研究科教授【なぜ減少】ワクチンの一定の効果に加え、季節性の影響でしょう。海外の論文ではコロナも湿度や紫外線が感染に影響していると指摘があった。【第六波は】……11月／コロナの感染は季節性によるため、昨年同様、この時期から増えていくだろう。特に今年は冷え込みが一気に強まったため、昨年より早く感染拡大が起きるのではないか。●久住英二・ナビタスクリニック理事長【なぜ減少】人々の行動の変容やワクチン接種率の向上、季節性などの要因が考えられる。例年9～10月は医者がヒマになる時期なので、コロナも同じサイクルに当てはまっているのかもしれない。【第六波は】……11月／イギリスのデータを見てもワクチンで感染拡大を抑えられないのは明らか。ただし、重症者や死者は減る。感染症は同時にピークにならないので、インフルエンザに先駆けて起きるのではないか。●児玉栄一・東北大学災害科学国際研究所教授【なぜ減少】これほど急激に減るのは初めてで、理由はわからないというのが本音。100年前の「スペインかぜ」も一気に広がって一気に減った。ウイルスの変異を疑っているが根拠はない。【第六波は】……11月／大規模な第六波は6：4くらいで起きる可能性があると思う。来るとしたら、インフルエンザと同じシーズン。感染者は増えますがワクチン接種が進んだので、重症者や死者は減るでしょう。●水野靖大・マールクリニック横須賀院長【なぜ減少】ここまで急激な減少は説明できない。あくまで仮説だが「無症状の感染者が免疫を獲得した」「ウイルスに変異が起きて感染力が低下した」のではないか。【第六波は】……12月／高齢者の接種から半年が経過する12月ごろから感染者数は増えていくでしょう。3回目接種が早くて1月なので、その間に感染者はかなり増えるのではないか。●和田眞紀夫・わだ内科クリニック院長【なぜ減少】季節性によるものでしょう。すでにイギリス、ベルギーなど欧州では感染が拡大していて、感染者数の増減は世界の季節性変動に関連している。【第六波は】……12月／高齢者の抗体が減る一方で、子供がワクチンを打てておらず、感染拡大の温床になっている。3回目接種も第六波には間に合わない。政府、国民に危機感が薄れているのも懸念。●倉持仁・インターパーク倉持呼吸器内科院長【なぜ減少】人流などに変化が見られない以上、ウイルスの変異過程で発病力、感染力が弱まったのではないか。また､感染者のモニタリングができていないので、無症状の感染者は多くいるだろう。【第六波は】……1月／ワクチンの接種率は上がっているが、接種後も感染することは判明している。感染症は季節性に左右されるので、人流も増える年末年始を挟んだころにピークがくる。●北村義浩・日本医科大学特任教授【なぜ減少】人流の抑制、感染症対策の徹底、ワクチン接種、酷暑といった複数の要因が重なったため。マスコミがコロナ孤独死など悲惨な実態を報じたことも効果があった。【第六波は】……不明・その他／ワクチン接種が今後も浸透すれば小さな波で済むのではないかと見ているが、変異株がいつ出てくるか、その感染力がどれほどかによって変わるだろう。●岩間洋亮・心越クリニック院長【なぜ減少】「ウイルスが変異して弱毒化した」「ワクチン接種が進んだ」「PCR検査を受ける人が減った」の3つが考えられる。感染しても症状が出ない人が増えたので、検査を受けなくなったことが大きい。【第六波は】……不明・その他／来ないことを願うが、わからない。日本より緯度の高いロシアやイギリスで流行している株が入ってきたら、第六波はかなり大きくなると思う。入ってこなければ小規模になるのでは。※週刊ポスト2021年11月5日号

　10月に入り緊急事態宣言が全面解除されたが、飲食店に対しては、酒類の提供は認められたものの、都道府県の定める一定の要件を満たしている店では夜9時まで、それ以外は夜8時までと、相変わらず時短要請が続いている。　しかし、日経新聞の記事「都内飲食店の5割超、時短応じず　協力金遅れで離反」（2021年7月25日付）によると、緊急事態宣言下の7月16日と19日に、新宿、渋谷、池袋、新橋、上野の各駅周辺で営業していた個人飲食店を100店舗ずつ調査したところ、全体の52％が午後8時以降も営業を続け、大半が酒類を提供していたという。　すでに営業自粛要請は形骸化しつつあったが、第5波における東京都の新規陽性者数は、8月13日の5773人をピークに減少に転じている。コロナの場合、感染から発症、検査陽性としてカウントされるまで1週間前後のタイムラグがあることを考慮すれば、自粛要請を無視する飲食店があるなかでも、8月初旬にはピークアウトしていたことになる。　そもそも「飲食店の営業自粛」には、本当にコロナの感染拡大を抑制する効果があると言えるのだろうか。　そんな疑問が起きるなか、一橋大経済学部の高久玲音准教授（医療経済学）は、今年8月7日、査読前の医学論文を公開するプレプリントサービス『medRxiv』（メドアーカイブ）に「SARS-CoV-2 Suppression and Early Closure of Bars and Restaurants : A Longitudinal Natural Experiment（新型コロナウイルスの抑制とバーやレストランの早期閉鎖：縦断的自然実験」と題した論文を発表した。　この研究では、全国2万1000人を対象に期間を空けて2回実施したアンケートの結果を比較して解析している。1回目の調査は、コロナ禍ではあるが緊急事態宣言の出ていなかった2020年8〜9月、2回目は首都圏や関西、中部で宣言が出ていた2021年2月に行われた。宣言の有無は、ほぼ飲食店への営業自粛要請の有無と言い換えられる。高久准教授は、この2期間（及び宣言の対象地域と非対象地域）で感染拡大に差があるかを比較することで、営業自粛の効果を測定したという。「2万人程度の規模ではコロナ感染者はほとんどいないため、咳やくしゃみ、味覚や嗅覚の障害などコロナに似た症状が出た人をカウントしています。飲食店の営業自粛にコロナ流行を抑制する効果があるなら、感染メカニズムがよく似ているインフルエンザや普通の風邪などの感染を抑える効果もあると考えられるので、抑制効果を測定するための指標として使っています」（高久准教授）　時短営業と酒類の提供禁止で、インフルエンザや普通の風邪が減ったのなら、コロナの流行も抑制されるはずと考えたわけだ。「コロナへの恐怖心」が行動を左右する　結果はどう出たのか。高久准教授は、論文で「飲食店が時短営業をしても、他の対策を併用しなければ、新型コロナウイルスの感染の抑制には寄与しないことが示唆された」と結論づけている。　しかし、今まで飲食店で多くのクラスターが発生していたのは事実だ。なぜ飲食店の営業自粛に感染を止める効果がないのか。「アンケート調査では、外出行動の変化に関する質問で、『旅行をしない』『ソーシャルディスタンスを取る』『不要不急の外出を避ける』『人混みを避ける』という4点を訊いていますが、コロナ禍においても居酒屋などを利用する若い層はコロナを怖がっておらず、生活の他の面でも感染リスクの高い行動を取りがちであることがわかりました。営業自粛で居酒屋などの利用率が下がるのは事実ですが、結局、怖がっていない層はどこか別の場所で感染しているのです。　一方、死亡リスクの高い高齢者層は、コロナ禍においては、宣言が出ていようがいまいが、居酒屋などを利用しなくなったので、飲食店の営業自粛は高齢者層に影響がほとんどありません」（同前）　感染の発生と相関があるのは、コロナに対する恐怖心の大きさで、時短営業や酒類禁止はほとんど関係なかったという。　怖がっていない人は、店が閉まっていたら家に集まって飲んだり、人混みにも構わず出かけていったり、感染リスクの高い行動を取りがちなので、飲食店だけ閉めても効果は薄いわけだ。　一方、外食産業は就業人口が多く、政府の営業自粛要請は企業倒産の増加や失業率の上昇を招き、経済に深刻なダメージを与えている。帝国データバンクの調べによると、飲食店の倒産件数は、2020年は715件、2021年は10月5日までで367件に達している。　では、飲食店に対する規制は、どう変えていくべきか。「締めると緩めるの間には濃淡があって、必ずしも営業自粛はまったく無意味とは言いきれません。なので、たとえば、会食は4人以下ならOKとか、利用を1時間半以内にするとか、緩やかな制限に変えていってはどうかと思います。もし第6波が来た場合は、ワクチンパスポート、あるいは数日以内の陰性証明を持っている人に制限するといった方法も考えられます」（同前）　岸田新総理には、飲食店に対する営業自粛要請が本当に効果があるのかを改めて検証して、より有効なコロナ対策を策定してもらいたい。◆取材・文／清水典之（フリーライター）

　新型コロナウイルスの第5波が急速に引いたと思いきや、目の前にはインフルエンザのハイシーズンが迫っている。「またワクチンか……」と悩む人も多いだろう。インフルを打つか、新型コロナの「3回目」を打つか、それが問題だ。　関東地方に住む主婦A子さん（65才）に最近、自治体からインフルエンザワクチン接種のお知らせが届いた。だがA子さんは接種に乗り気ではないという。「これからインフルエンザのシーズンですからね。とは言っても、新型コロナのワクチンの2回目接種を終えたばかりだし、そんなに短期間にいろんな種類のワクチンを打って体が大丈夫なのか心配です。それに新型コロナが蔓延してからインフルエンザは流行っていないので、打つ必要性もあまり感じません」　インフルエンザは例年、国内で1000万人がかかるとされるが、国立感染症研究所によると、昨シーズン（2020年9月～2021年3月）のインフルエンザ受診者数の推計は全国で約1万4000人だった。ざっと1000分の1の規模まで減った。　通常、インフルエンザの患者は9月頃から増え始める。コロナ前の2019～2020年シーズンは9月だけで約2万人が感染した。一方、昨シーズン同時期はたったの約20人で、今シーズンはさらに少ない4人しか報告がない。　それゆえA子さんのようにわざわざインフルエンザのワクチンを接種することに二の足を踏む人が多い。　さて、一方の新型コロナのワクチンは、2回目接種後に感染する「ブレークスルー感染」が増加し、世界各国で「3回目」の接種が進んでいる。すでにイスラエルやアメリカでは3回目接種が始まり、イギリスやフランスなども追随する構えで、日本も3回目接種を視野に入れている。　3回目の効果について、イスラエル・アシュドッド大学病院のタル・ブロッシュ・ニシモフ医師はこう語る。「実際に3回目を打った人の感染リスクは、2回だけの人（接種後6か月）に比べて4倍以上低く、入院や重症化のリスクは5～6倍低い」　だが新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんは3回目の効果に疑問を投げかける。「イスラエルでは確かに3回目を打ってから12～24日目までは新型コロナに感染する人が明らかに減っている。しかし24日目以降はデータを取っておらず、副作用の調査もしていない。それでは正確な効果は測定できません」　3回目接種の効果が不安視される中、海外から驚くべき研究結果が飛び出した。片方の腕にインフル　片方の腕に新型コロナ　インフルエンザワクチンが新型コロナの予防にも効果的―そんな衝撃的な論文が掲載されたのはアメリカの科学・医学学術誌『プロスワン』。米マイアミ大学ミラー医学部の研究グループが発表したもので、研究グループはアメリカ、イギリス、イタリア、ドイツ、イスラエル、シンガポールでコロナの陽性反応が出た約7万4000件の医療記録を分析したという。　その結果、インフルエンザのワクチンを接種していない人は、接種した人より、ICU（集中治療室）に入るほど重症化する可能性が最大20％高くなった。　またインフルエンザのワクチンを接種していない人は、新型コロナの合併症でER（緊急救命室）に入る可能性が最大58％高く、脳卒中になる可能性も最大58％高かったとされる。　総じて、インフルエンザのワクチン接種を受けた人は、新型コロナに感染して重篤な合併症を発症する可能性が低くなるとの結果だったのだ。　なぜインフルエンザのワクチンが新型コロナに効くのか。医療経済ジャーナリストの室井一辰さんは「非特異性免疫」が作用した可能性を指摘する。「基本的にあらゆるワクチンは特定のウイルスを攻撃する『特異性免疫』の獲得を目指します。つまり新型コロナのワクチンは、新型コロナに効く特異性免疫を得ることが目的です。　一方、特定のウイルスに限らず、体内に侵入してきた異物や外敵を攻撃するのが『非特異性免疫』です。新型コロナが流行し始めた頃、日本のように、結核のBCGワクチンを打つ人が多い国は症状が軽くなる傾向があった。その理由はBCG接種で獲得した非特異性免疫が新型コロナにも効いたからではないかと推論されました。　今回のマイアミ大学の論文でも、インフルエンザのワクチンを接種した患者の『非特異性免疫』が活性化して、新型コロナに対する抵抗性が生じた可能性が考えられます」（室井さん）　冒頭のA子さんのように新型コロナ、インフルエンザなどさまざまな種類のワクチンを立て続けに接種することに不安を抱く人は多い。しかし、血液内科医の中村幸嗣さんは「その点は心配いりません」と話す。「人体は常に無数のウイルスや細菌、そのほかの異物にさらされていて免疫は常時それらに対処しています。そのような環境の中で、さらに数種類の抗原が増えても大きな影響はありません。　実際に厚労省は、生の病原体を注入する『生ワクチン』以外のワクチンを組み合わせて接種する場合は、接種の間隔を空ける必要はないとの見解です」　厚労省はホームページで《新型コロナワクチンとその他のワクチンは、互いに、片方のワクチンを受けてから2週間後に接種できます》と説明している。　アメリカ・CDC（疾病対策予防センター）のアンソニー・ファウチ博士にいたっては「片方の腕にインフルエンザ、もう片方の腕に新型コロナのワクチンを同日に接種しても何の問題もない」とまで語っている。　さらに、今年はインフルエンザの大流行を予言する声も少なくない。「昨年は世界の複数の地域で、子供がかかる『RSウイルス感染症』の患者が極端に少なかったのに、今年の夏は感染者が急増して、小児病棟がパンクしかけました。　昨年、流行が抑えられたインフルエンザで同じ事態が生じたら、免疫力の低い高齢者を中心に、長期入院患者や死亡者が増える可能性があります。昨年は流行しなかったのでインフルエンザの自然免疫を持っている人が少なく、重症化するリスクが高くなることも大きな懸念材料です」（中村さん）　そうした状況だからこそ、インフルエンザのワクチンさえ打てば、インフルエンザにかかって重症化するリスクが下がると同時に新型コロナのリスクも下がって、一石二鳥ではないだろうか──。　だが、中村さんは、「インフルエンザワクチンが新型コロナの3回目接種より効果があると言い切るのは難しい」と言う。「マイアミ大学の論文では、インフルエンザのワクチン接種後に新型コロナの重症化率が下がることはわかっていますが、新型コロナの死亡リスクは下がっておらず、インフルエンザワクチンに過剰な期待はできません。またインフルエンザの予防接種を受ける人はもともと意識が高く、普段から健康に気を使っているから重症化しないとも考えられます。なので、3回目接種の案内が来たら素直に接種した方が効果的です。　また、いまはインフルエンザのリスクが高い状況なので、なるべくインフルエンザのワクチンも接種して、日々の感染対策を怠けないことが求められます」（中村さん）　ワクチンに過度に期待するのではなく、毎日の感染対策を続けることが大切なのである。※女性セブン2021年10月21日号

　ワクチンを打っても、感染者数が減っても、緊急事態が解除されたとしても、一向に元の世界に戻る様子はない。私たちはいつまでコロナに怯えて閉じこもるだけの日々を送るのか。東浩紀氏（批評家・作家）、小林よしのり氏（漫画家）、三浦瑠麗氏（国際政治学者）が語り合った。（全3回の第3回）東：感染症や公衆衛生の専門家らは第五波は下がっているが、数か月後には第六波が来るから緩めるなと言っている。永遠に自粛し続けろと。小林：第六波は来るかもしれないし、来ないかもしれない。来なくても、今度はインフルエンザが流行るかもしれない。そうなると高齢者だけでなく、インフルエンザ脳症で子供が何十人も死んで、助かっても重い障害が残る子が何十人も出る。コロナよりよっぽど怖い。東：インフルエンザはたしかに怖い。感染症は感染対策によって封じ込めるべしという価値観が一般化すれば、インフルエンザに対する考え方も変えなければいけなくなりますね。一冬に1000万人が感染して、1万人が死ぬんですから。冬は基本、ロックダウンになりかねない。小林：そうなるよね。今まで気にせず生活してきたのに。三浦：かつての日本との一番の違いは、コロナ患者に対して注がれる医療ケアの度合い。コロナの中等症だけで医療崩壊するのだから、例年のインフルエンザによる肺炎を同じ運用にしたら、確実に医療崩壊します。東：コロナは高度医療を実現したグローバル社会に初めてやってきたパンデミックなので、リソース（資源）をかけすぎて医療崩壊した面がある。インフルで1万人死ぬのも交通事故で3000人死ぬのもしょうがないと諦めていたが、コロナで死ぬのだけは許せなかったんでしょうね。小林：矛盾しているよね。だから、わしはインフォデミック（メディアによる情報災害）だと言っているわけですよ。だから、指定感染症からインフルエンザと同じ5類相当に落として、どこの病院・医院でも診れるようにすべきなんです。東：5類に下げられない論にも一理はあるんだけど、なんらかの見直しは必要だと思います。医者は抵抗しているけど。　8月23日に国と都が都内の全医療機関に対して、コロナ患者の受け入れを要請したんです。これに対してネット上の医療クラスター（医療従事者の集団）が、「医療崩壊の責任を医者に押し付けるのか」「通常医療が崩壊する」と反発したんですね。　それで9月頭に数字が出て、結局、増えたのは150床だったと。なんのことはない、多くの医療機関が断わったんです。断われるのなら、別に要請くらいしてもいいはずです。強制じゃないのに、なぜそんなに反発したのか。どうも理解できないんですよ。三浦：それなら、飲食店も要請を断わって、営業してもいいですよね。東：そうなんです。コロナ病床の確保に対する補助金をもらって、実際は患者を受け入れなかった病院があったとも報道されている。それを指摘されたら、じゃあ返金しますって言っているらしいけど、それで許されるっておかしい。これじゃあ医療関係者の社会的地位は落ちますよ。小林：わしの中ではとっくに落ちてる。ゴールポストを動かす東：コロナの危機って、いわゆる、生物学的な危機から社会の危機にだんだん移ってきてると思う。国民と政府の信頼関係も失われているし、国民と医療の信頼関係もかなり壊れてきている。三浦：「最後の宣言にしたい」という言葉を、いったい何回聞いたでしょうか。ワクチン接種で高齢者の致死率が低下すれば、そこを妥協点として社会を正常化できると私は思ってました。しかし、ゴールポストはどんどん動かされ、国民の7割が接種しても不十分だと。全年代が9割接種しないとだめだという意見さえ出てきています。東：それは医者の性なのかもしれないですね。医者はゴールポストを動かすのが仕事なところがある。平均寿命が80歳になったら、よし、次は85歳だ、次は90歳だと。きりがないんですよね。小林：だから、「ワクチン打ってもマスクはずすな、会食するな」って言われた時点で、みんなブチ切れるべきだった。東：大事なのは、いまはもう、1年前と違って政治家や専門家の話をみんな聞かなくなっているということです。それに対して政治家や専門家はどうするのか。ボールは彼らの手にある。　自粛路線を続けてもいいけど、法的強制力がないんだから国民は無視するだけ。その現実を認め、今後は病床拡大など別の方向に舵を切るしかない。欧米に比べると遅れると思うけど、日本も日常に戻るしかないでしょう。小林：わしはずっと日常だけどね（笑）。だいたい、人の力でウイルスをコントロールできると思っているのが、おこがましいんだよ。三浦：私も日常に戻ることにします。【プロフィール】東浩紀（あずま・ひろき）／1971年東京都生まれ。批評家・作家。東京大学大学院総合文化研究科博士課程修了(学術博士)。株式会社ゲンロン創業者。近著に『ゲンロン戦記――「知の観客」をつくる』（中公新書ラクレ）。小林よしのり（こばやし・よしのり）／1953年福岡県生まれ。漫画家。近著に『ゴーマニズム宣言SPECIAL　コロナ論3』（扶桑社）。井上正康氏との共著『コロナとワクチンの全貌』（小学館新書）が9月30日発売予定。三浦瑠麗（みうら・るり）／1980年神奈川県生まれ。国際政治学者。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。株式会社山猫総合研究所代表。近著に『日本の分断　私たちの民主主義の未来について』（文春新書）※週刊ポスト2021年10月8日号

　9月12日から秋場所がスタート。コロナ禍ではあるが、相撲界はコロナワクチン接種を6月に実施した。調べてみると過去にインフルエンザが流行した際にもワクチン接種をしていたが、屈強な力士たちは苦悶の表情を浮かべており、土俵上での痛みとはまた別の痛みだということがうかがえる。●横綱 白鵬（36才）　土俵内外で何かと話題の現役最強横綱も、注射を前にして目をぎゅっとつぶり苦悶の表情を浮かべていた。所属の宮城野部屋でコロナ感染者が出たことによって、秋場所への休場が決まった。●横綱 照ノ富士（29才）　今場所が、横綱昇進後初めての場所。大けがからの大復活を遂げた“不死鳥”横綱の快進撃はまだ始まったばかり。●前頭十一枚目 遠藤（30才）　人気と実力を兼ね備え、“角界のプリンス”と呼ばれる遠藤は、ここ数年は低調な成績。真のスターになるためにもそろそろ奮起を。●小結 高安（31才）　先場所は腰痛に悩まされて休場し、負け越し。今場所は大関返り咲きを狙う上で、大切な場所となる。所属の田子ノ浦部屋から独立した兄弟子の荒磯親方（元横綱・稀勢の里）に吉報を届けたい。●前頭十二枚目 石浦（31才）　白鵬と同じ宮城野部屋所属で、白鵬と同じく秋場所は休場。端正な顔立ちから角界ではイケメン力士として知られているが、注射は弱いのか。偉大な横綱の背中を追いかけて目指すは三役。　ある力士に注射について取材したところ「一般よりも注射針が長くて、腕の奥までグッと入ってくるので苦手にしている力士は多い。インフルエンザのときも怖がっている力士は多かった。一方で、パフォーマンスで痛がっている力士もいる」と実情を教えてくれた。　ネットでは、「力士の注射針は長い」という説が出回っているが、東京・墨田区保健所長の西塚至さんに取材をしたところ、「力士がワクチン接種したときの注射針が通常より長いのは事実です。コロナワクチン接種で使われる通常の注射針は25mmですが、力士たちは38mmのものを使用しました。ワクチン接種は筋肉内注射なので、皮下脂肪が厚い人に関しては、長い針を使わないと皮下脂肪に注射してしまうことになるので、効果が出ないのです」　とのことだった。想像するだけで腕が痛くなる。注射の痛みには負けても、土俵上では負けん気溢れる一番を期待したい。※女性セブン2021年9月23日号