女性芸能人のなかではネットの誹謗中傷で刑事告訴をした先駆者に。「発言力のある著名人こそ、訴え出れば社会への影響も大きいと思いました」（春名さん）。（撮影／菅井淳子）
◆投稿者は特定できると皆に知ってもらいたい
誹謗中傷犯を訴えるにあたり、まずは投稿者の身元を特定しなければならない。春名さんと弁護士はまず、両親を中傷した投稿者に狙いを定め、プロバイダーに対し、住所や氏名を開示するよう依頼する「発信者情報開示請求訴訟」を起こした。春名さんの担当弁護士でサイバーアーツ法律事務所代表の田中一哉さんはこう話す。
「ネットの誹謗中傷事件では、発信者を特定するまでがもっとも大変。特に本件は、犯人がいくつものプロバイダー業者を介して書き込みしていたため、特定までに手間と時間がかかりました。これを個人で行うのは不可能に近い。専門知識のある弁護士に頼んでください」
そして、1年後の2019年11月、プロバイダーから投稿者の住所と氏名が開示された。
「ネット上の誹謗中傷犯は不特定多数の人を味方につけて、姿も見せず、ぼくを攻撃できる。つまりこれまでは、見えない敵から殴られるだけのサンドバッグ状態でした。でも、身元がわかり、相手を現実世界に引っ張り出せたいまは、ようやく対等に闘える。本当にうれしく思いました」
しかしこの朗報と同時期に、もっとも訴えたかった相手を逃してしまう。爆破予告が3年の時効を迎えたのだ。春名さんはこのときの思いをブログでこう綴った。
《時効って何なんだろう。時が経ち、やった側が忘れても、やられた側の傷が癒えることなんてないのに。少しでも子どもたちに安全なインターネットを残したい。同じような想いをする人が、ひとりでも居なくなりますように》
侮辱罪の時効は1年、名誉毀損は3年と時効が短い。また、ネット上の通信記録は3か月もすると自動的に消えてしまうので、訴えようとしている間に証拠が消えてしまう。とにかくスピード勝負なのだ。
◆警察が告訴状を返送 でもあきらめない！
せめて、両親を侮辱した人だけはしっかり罪を認めてほしいと、年が明けて今年1月、民事訴訟に踏み切った。
「こういったケースでは通常、民事訴訟を提起する前に、いわゆる示談で終わることも多いのです。しかし本件の加害者はすでに示談金の支払期日を無視。それで、刑事告訴もすることにしました」（田中さん）
示談なら、慰謝料を支払えばそれで解決する。しかし刑事告訴なら、氏名が公表され前科がつく。春名さんは、そこまでした理由をこう語る。
「実は、発信者情報開示請求訴訟の提起後、相手から示談の提案がありました。ただし、“示談金は払えない”の一点張りで、反省の色も見えない。お金がないなら払えるように頑張って働いてほしかった。それほどの罪を犯したのですから」
同様の被害を受けている人たちへの思いもあった。
「誹謗中傷をした人が逮捕されて実名が報道されれば、軽い気持ちで誹謗中傷する人は少なくなるだろうと思ったんです」
しかし、ここで思わぬことが起きた。彼女の地元の神奈川県警が告訴状の受け取りを拒否したのだ。
