かつてテレビは家族で視聴されていた。1969年7月、月面に着陸した米宇宙飛行士の様子をテレビで見る日本人の一家（時事通信フォト）
そんな待遇でもかつては次から次へと志望者がやってきたのは、しばらく我慢をすれば成り上がれる可能性があったからだ。苦楽をともにして親しくなった若手芸人が売れっ子になり、それとともにかつてのADも番組作りなどの権限を持てる地位になり、仲間と制作会社を立ち上げて活躍する人もいた。今でもそんな未来への希望を抱いていないわけではないだろうが、仕事を始めてしばらくすると、過去の成功パターンを追えるような状況にないと思わせられるらしい。
特に丸井さんが以前と違うと感じているのは、若いAD達が「将来が見えないのでやめる」といって、職場ではなくテレビ業界自体を去っていくパターンが増えたということだ。
「若手が減り、中堅以上が増えると、番組構成に若手の意見がなかなか反映されにくいです。局によっては、前途有望な若者を育てようという取り組みもしていますが、はっきり言って焼け石に水状態。テレビ局で働く若いAD自身が『テレビは中高年向けでつまらない』とか、そもそも『テレビは見ないので部屋にない』というADさえいますから」（丸井さん）
丸井さんは他にも、ADになりたい若者も少なければ、現役のADがディレクターになりづらい、という実情についても指摘をする。中堅以上のディレクターが多すぎて、新人ディレクターの席が開かないという、どの会社にも存在する「高齢化問題」だ。中堅のディレクターの上世代も現役で昇進しづらく、かつ決して台所事情のよくない業界となれば、どのポジションにいても、若手だというだけでデメリットを感じるしかない。だから、業界で働く若者ほど「将来がない」と強く感じるのだという。
前出の佐々木氏は、この「呼称変更」を大々的に発表してくるあたりが、テレビ局が若い人々から「無視をされ始めている」証左だと断言する。
「現場からは人が減らされ、社員は非正規社員に置き換わり、制作費もギャラも減らされているのに、DX（デジタルトランスフォーメーション）だSDGsだとあれこれ要求され仕事は増える一方。ADまでいなくなって、現場はさらに困窮して、だから番組のコンテンツとしてのクオリティも下がる。若い優秀なADがやってきても、こうした現場に幻滅し『これならYouTubeで個人で発信した方がいい』といってやめていく。若手にも時間とチャンスとお金を与えない限り、このまま無視され続けるのではという危機感はあります」（佐々木さん）
たかだかAD、だがされどAD。かつて景気が良かった頃、そして今ほど世の中に「コンテンツ」が溢れていなかったからこそ成立したもの、それがテレビ局のビジネスモデルだった。それらが、音を立てて崩壊する中でのADの呼称変更で「どうにかなる」とテレビ局首脳が考えるのだとしたら……。
現場ADの本音はなにより、給与など「待遇を改善せよ」ということに他ならないはずだが、賃金アップや休暇増よりも先に、テレビ局経営陣が提示したのは「呼称変更」。若い局員やスタッフの減少、AD不足はダイレクトにテレビ局の存亡に関わってくる問題だとしても、両者の思考の差が埋まる頃には、テレビのようなメディアが存在し続けているのだろうか。
