国内

「週刊ポスト」本日発売! 自民と公明「熟年離婚」危機ほか

 2月28日発売の「週刊ポスト」は、コロナと戦火におののく世界を生きる現代人が「知って得する情報」を集めた。国内政治では、23年間の長きにわたって蜜月を続けてきた自公政権がついに終焉に向かい始めた深層を、経済では日本最大の飲料メーカー・サントリー社員が驚いた「次期社長の檄メール」をスクープする。そして、「御三家」として活躍した西郷輝彦氏は、なぜ「がんが消えた!」と歓喜した半年後に急逝してしまったのか――。

今週の見どころ読みどころ

◆<「熟年離婚」へ!>創価学会が本気で「自民潰し」に動き出した
もはや前世紀の話となった小渕政権以来、23年間にわたって協力してきた自民党と公明党の盟友関係が風前の灯火になっている。7月に迫る参院選では、公明党はこれまで続けてきた「相互推薦」をやめる方針を打ち出し、支持母体の創価学会も足並みをそろえている。公明党内部を取材すると、「自民党への積年の不満」が露わになった。これは本気だ!

◆西郷輝彦「前立腺がんが消えた!」最先端医療の歓喜と絶望
前立腺がんを公表して闘病を続けてきた西郷輝彦が逝った。コロナ禍の昨年、日本で未承認の先端医療を受けるためにオーストラリアに渡り、数か月にわたる治療をリアルタイムで報告したYouTubeチャンネルでは「がんが消えた!」と歓喜していた。ところがそれからわずか半年で帰らぬ人となった。治療は失敗だったのか、もはや限界だったのか。専門家は意外な真実を見抜いていた。

◆サントリー「次期社長」が全社員に送った「俺についてこい」メール公開
創業家の4代目にあたる鳥井信宏・副社長は、今年中にも満を持してトップの座に就くと見られている。その鳥井氏がこの2月、すべてのサントリアンに向けて檄を飛ばすメールを送っていた。そこでは「ビール戦争の天王山」を勝ち抜く決意を表明し、自分は「狂」になるから社員はついてこい、と熱いメッセージを送っていた。

◆小室圭さん「2度目のNY司法試験」にダンマリを決め込む大メディア
ニューヨーク州の弁護士を目指す小室圭さんが2月22日、23日に2度目の試験に臨んだ。昨年の1度目の時には、ワイドショーが現地から速報を流すほど大騒ぎしていた新聞・テレビは、この“大ニュース”をほとんど報じなかった。宮内庁から「パパラッチを控えて」と要請されたことが背景のようだが、そんな“お上”の言いなりメディアがますます問題を複雑化しているのではないか。

◆<スクープ・ルポ>あさま山荘事件「恋人さえ見殺しにした」50年目の真実
現場からの生中継が日本テレビ史上最高の89.7%という視聴率を記録した「あさま山荘事件」。今も昭和史を振り返る映像では繰り返し取り上げられるが、事件を起こした日本赤軍メンバーのなかには、国外逃亡して今も逮捕されていない容疑者もいる「現在進行形の事件」でもある。ジャーナリスト・竹中明洋氏は、事件の中心メンバーとして逮捕され服役した「爆弾製造のプロ」の取材に成功した。自身も殺人を犯し、将来を誓い合った恋人が眼前でリンチされて殺されていったという壮絶な過去を告白した。

◆ドン・キホーテが発売した「テレビが見られないテレビ」爆売れの秘密
昨年12月にドン・キホーテが発売した「地上波テレビが映らないテレビ」が爆売れしている。6000台が瞬く間に売り切れて追加製造しているという。いまや10代、20代の半数は「地上波テレビは見ない」と答える時代に、テレビ業界は戦々恐々としている。そして、このテレビを持っていてもNHK受信料は取られないというところもミソで……

◆尾木直樹vs茂木健一郎「東大神話と悠仁さま進学騒動のおかしさ」
教育現場と受験競争を知る二人が、過熱する偏差値信奉に警鐘を鳴らす。高校生がアッケラカンと「東大に行ってクイズ番組に出たい」と話し、秋篠宮家の悠仁親王の進学でも「東大に多くの卒業生を送り込む偏差値70の筑波大附属」と報じられることは異常ではないのか。

◆東大名誉教授が提唱する「花粉症が1日で治る方法」
いよいよ憂鬱な花粉症の季節だが、東大名誉教授の小柳津広志氏が画期的な手法を提唱して注目されている。自らの体験とこれまでの研究から、「フラクトオリゴ糖」の摂取によって、たちどころに症状が治まると報告している。少しずつメカニズムも解明されており、この目覚ましい効果には「腸内フローラ」が関係していることがわかってきた。

◆日本が世界最先端を走る「老化を止めるワクチン」実現のカウントダウン
いずれ来るといわれる「人生120年時代」の救世主と期待されるのが「老化防止ワクチン」だ。SFの世界ではなく、世界で研究が進むれっきとした先端科学だが、その先頭を走っているのが長寿国・日本だ。人間の細胞は「がん化」を止めるために「老化細胞」に変化するが、それが適切に排除できずにたまることで体の老化は進む。その老化細胞を取り除く画期的なワクチンの完成がいよいよ見えてきた。

◆<ツアー開幕スペシャル>女子ゴルフブームを支える「父娘鷹」物語
3月3日開幕の「ダイキンオーキッドレディス」でシーズンをスタートする女子ゴルフツアーでは、稲見萌寧、古江彩佳、安田祐香ら新世代のスターが人気と実力を競っている。そのうちの一人、昨年の国内メジャー「リコーカップ」で初優勝した三ヶ島かなは、サラリーマンだった父親との二人三脚でトッププロになった。先の3人もやはり父親の支えでスターダムにたどり着いた。日本の女子ゴルフシーンを支える「父娘鷹」に密着した。

◆「推し活女子」が生み出した「歌舞伎町ホストバブル」最前線
夜の街に詳しいライターの佐々木チワワ氏が、コロナ禍でも空前の好況を続ける歌舞伎町ホスト界の裏面に迫る。かつてのホストは、有閑・富裕層女性が「自分に仕えるイケメンと疑似恋愛をカネで買う」構図だったが、今ではホストを「アイドル」のように追いかけ、風俗で働いてまで貢ぎ続ける「推し活女子」がブームの主役だ。ホストたち、そして女性たちの本音に驚かされる衝撃リポート。

◆最新写真で見る「日本人が行けない日本領土」
辺境領土の現状を撮り続けてきた写真家・山本皓一氏が、最新画像で尖閣諸島と沖ノ鳥島の「今」をリポートする。中国に脅かされる尖閣では、島のすぐ目の前で中国公船と日本の海上保安庁が海上チェイスを見せる生々しいシーンを激撮。沖ノ鳥島では、消波ブロックとチタン合金の金網で守られた小さな小さな「領土」を捉えた。

※全国の書店、コンビニで絶賛発売中!

関連記事

トピックス

降谷健志の不倫離婚から1年半
《降谷健志の不倫離婚から1年半の現在》MEGUMIが「古谷姓」を名乗り続ける理由、「役者の仕事が無く悩んでいた時期に…」グラドルからブルーリボン女優への転身
NEWSポストセブン
警視庁がオンラインカジノ店から押収したパソコンなど(時事通信フォト)
《従業員や客ら12人現行犯逮捕》摘発された店舗型オンカジ かつての利用者が語った「店舗型であれば\\\\\\\\\\\\\\\"安心\\\\\\\\\\\\\\\"だと思った」理由とは?
NEWSポストセブン
橋本環奈と中川大志が結婚へ
《橋本環奈と中川大志が結婚へ》破局説流れるなかでのプロポーズに「涙のYES」 “3億円マンション”で育んだ居心地の良い暮らし
NEWSポストセブン
10年に及ぶ山口組分裂抗争は終結したが…(司忍組長。時事通信フォト)
【全国のヤクザが司忍組長に暑中見舞い】六代目山口組が進める「平和共存外交」の全貌 抗争終結宣言も駅には多数の警官が厳重警戒
NEWSポストセブン
遠野なぎこ(本人のインスタグラムより)
《前所属事務所代表も困惑》遠野なぎこの安否がわからない…「親族にも電話が繋がらない」「警察から連絡はない」遺体が発見された部屋は「近いうちに特殊清掃が入る予定」
NEWSポストセブン
放送作家でコラムニストの山田美保子さんが、さまざまな障壁を乗り越えてきた女性たちについて綴る
《佐々木希が渡部建の騒動への思いをストレートに吐露》安達祐実、梅宮アンナ、加藤綾菜…いろいろあっても流されず、自分で選択してきた女性たちの強さ
女性セブン
看護師不足が叫ばれている(イメージ)
深刻化する“若手医師の外科離れ”で加速する「医療崩壊」の現実 「がん手術が半年待ち」「今までは助かっていた命も助からなくなる」
NEWSポストセブン
(イメージ、GFdays/イメージマート)
《「歌舞伎町弁護士」が見た恐怖事例》「1億5000万円を食い物に」地主の息子がガールズバーで盛られた「睡眠薬入りカクテル」
NEWSポストセブン
キール・スターマー首相に声を荒げたイーロン・マスク氏(時事通信フォト)
《英国で社会問題化》疑似恋愛で身体を支配、推定70人以上の男が虐待…少女への組織的性犯罪“グルーミング・ギャング”が野放しにされてきたワケ「人種間の緊張を避けたいと捜査に及び腰に」
NEWSポストセブン
和久井学被告が抱えていた恐ろしいほどの“復讐心”
【新宿タワマン殺人】和久井被告(52)「バイアグラと催涙スプレーを用意していた…」キャバクラ店経営の被害女性をメッタ刺しにした“悪質な復讐心”【求刑懲役17年】
NEWSポストセブン
女優・遠野なぎこの自宅マンションから身元不明の遺体が見つかってから1週間が経った(右・ブログより)
《上の部屋からロープが垂れ下がり…》遠野なぎこ、マンション住民が証言「近日中に特殊清掃が入る」遺体発見現場のポストは“パンパン”のまま 1週間経つも身元が発表されない理由
NEWSポストセブン
幼少の頃から、愛子さまにとって「世界平和」は身近で壮大な願い(2025年6月、沖縄県・那覇市。撮影/JMPA)
《愛子さまが11月にご訪問》ラオスでの日本人男性による児童買春について現地日本大使館が厳しく警告「日本警察は積極的な事件化に努めている」 
女性セブン