必ずしも定期健診が必要とは限らない（写真／GettyImages）
国民皆保険制度のある日本では、誰でも平等に病院にアクセスできて、受けられる治療の幅も広い。しかしそれゆえに海外では見向きもされないムダな処置が施されている事例も少なくない。
特にいま、多くの専門家たちが懸念しているのは手術が多いことだ。中には本人に充分な選択肢が与えられずに行われることもある。医療経済ジャーナリストの室井一辰さんが言う。
「特にがんの場合は、ただ手術すればいいのではなく、本人の生き方に沿った治療を選択することが大事です。にもかかわらず日本で手術が多い背景には、長年、外科医が手術の片手間に抗がん剤治療をしてきたという経緯がある。
近年は手術以外の治療の選択肢を提案できる腫瘍内科医も増えてきましたが、それでもがん治療の進歩は著しく、薬物療法や放射線、重粒子線など、多岐にわたる最新の医療技術を外科医だけで担うことは難しい。
一方で日本以外の先進国では、手術を行わずに放射線による治療も積極的に行われています」（室井さん）
特に女性のがん死亡率1位の大腸がん治療に関しては、アメリカの後塵を拝している。米ボストン在住の内科医、大西睦子さんが言う。
「抗がん剤の開発は海外の製薬会社が担うことが多いため、日本人向けに臨床試験をして承認されるまでのタイムラグがあります」（大西さん）
手術後の入院日数も日本はダントツで長い。
「OECDのデータによれば、日本の平均入院期間が16.4日なのに対して、アメリカは5.4日と約3分の1でした。自宅のベッドで寝た方が体は回復しやすいうえ、病院で寝たきりの状態が続けば心身が衰弱します」（大西さん）
世界屈指の長寿国である日本だが、その半面で本人を苦しめるような延命治療も行われている。秋津医院院長の秋津壽男さんは日本では終末期の胃ろうが多いと指摘する。
「海外では基本的に行われていません。特に北欧では、自力で食事が摂れなくなったら、本人が希望しない限り強制的な栄養補給はしません」（秋津さん）
「胃ろうは認知症患者の生活の質を下げる」と話すのは大西さんだ。
「延命効果がないどころか、害を及ぼすことが報告されているのです。その理由は栄養剤の漏れ、嘔吐や下痢、皮膚の炎症など、胃ろうの合併症による苦痛を、患者本人がうまく伝えられないことにあります」（大西さん）
春になると会社や学校で健康診断を受けるという人も多いが、それも日本特有の慣習。早稲田大学名誉教授で生物学者の池田清彦さんが言う。
「日本では年1回の定期健診が推奨されていますが、欧米で受ける人と受けない人を分けて死亡率を調べたところ、ほとんど差がないことが判明しています。そのためアメリカやEUでは企業に健康診断を義務づけていない。私自身も10年以上、健康診断を受けていません」（池田さん）
室井さんはそもそもアメリカでは、ムダな検査は受けない土壌があると話す。
