「北村氏が以前、共同創業者を務めたインターネット広告のバベル社は創業1年目から中国進出を目指して作られた会社で、北村氏自身も中国の動画マーケットに精通していた。同社は単にクライアントから注文された動画を制作するだけでなく、プランニングから運用まで担うコンサルティング事業を狙っていましたからね。中国市場進出を狙っていた小島にとっては最大のビジネスパートナーでもあったのでしょう」(同前)
北村氏はメディアのインタビュー(現代ビジネス 2019年4月24日配信)に対してこう答えている。
「中国は民族も多様で文化もまったく違う。だから日本のテレビの地上波放送のような“国民みんなが見る”メディアがそもそもありません。インターネットを中心に個人の趣味嗜好に合わせてコンテンツを消費していく。しかも人口が多いからニッチメディアだけでも十分にスケールして食べていくことができるんです」
そして、夢については「大げさだけど、電通博報堂のような動画に特化したグローバルな代理店になりたいと思っています」とも語っていた。今回の結婚報道を聞いたスポーツ紙芸能記者は小島の今後についてこう見る。
「小島は事務所の退所も明らかになりましたが、芸能活動への意欲は強いと聞いています。現在、北村氏はサウナ事業を手がけていますが、中国の動画マーケットには依然、強いツテもあるでしょう。まさに小島にとって北村氏は公私共々、最高のパートナー。一定の期間を空けて芸能活動を再開するでしょう」