５月19日発売の「週刊ポスト」はスクープ満載の衝撃号。石破政権が来たる参院選を前に低支持率にあえぐなか、自民党の参院副幹事長を務める太田房江・元大阪府知事に重大な「政治とカネ」の疑惑があると告発するスクープ証言を得た。スポーツ界では、人気抜群の新体操の日本代表「フェアリージャパン」でハラスメント問題に端を発する大事件が起きていた。そして、沈黙を破って第三者委員会に?みついた中居正広氏に対し、被害女性が改めて反論した。
今週の見どころ読みどころ
◆＜追跡＞太田房江・自民参院副幹事長に「選挙買収」衝撃証言！
太田氏といえば、かつては府知事として関西政界の主役を張り、国会議員に転じてからは経験の浅い若手が多かった旧安倍派で存在感を放ってきた。が、裏金問題で渦中の人となり、来たる参院選で公認を得るにあたっては府連で反対論が起きるなど、政治家として土壇場に立たされてもいる。そんな太田氏に「選挙をめぐってカネを渡されそうになった」とする証言が複数得られた。太田氏側は公認をめぐる内紛に関係するデマだと主張するが、その通りなのか違法な行為があったのか、今度こそ自民党はうやむやにせず徹底調査すべきだ。
◆＜スクープ＞新体操「フェアリージャパン」で起きた「代表ボイコット事件」
パリ五輪の切符を逃して窮地にある新体操の日本代表で、４人の選手が合宿所から“夜逃げ”するという前代未聞の事件が起きていたことを本誌はつかんだ。原因となったのは元代表である女性コーチのパワハラ、そして男性トレーナーによるセクハラだった。なぜ協会はこれほどの事案を公表せずに隠すのか。経緯を詳細に追うと、日の丸を背負うには疑問だらけの内情が次々と発覚した。
◆＜独占＞中居正広「第三者委に反論」に、被害女性は「話が違います」
一度も記者会見を開かず、逃げるように芸能界を引退して沈黙した中居氏が、突然、反論に打って出た。タレント仲間やタレント弁護士からは応援する声も出るが、多くの専門家やジャーナリストらは「まず自分がしたことを語るのが先だろう」と眉をしかめている。被害女性が改めて本誌に思いを明かし、「中居氏の話は違う」「今回の反論を受けて、また私への誹謗中傷が増えている」と苦言を呈した。
◆＜90周年大特集＞江夏豊と田淵幸一が選んだ「阪神オールタイムベストナイン」発表
球団創設90周年のシーズンを戦うタイガースは、離脱者もあるなかで首位争いを続けている。ファンのボルテージがますます上がるなか、「黄金バッテリー」を組んだ江夏、田淵両氏が歴代選手のなかからベストナインを選んだ。吉田義男、バース、掛布ら往年の名選手が挙がる一方、記憶に新しい名も。グラビアでは90年の歴史を貴重な写真で振り返るのに加え、高橋留美子、石坂浩二、小川洋子ら虎党が熱いメッセージを寄せた。
◆＜大反響・第２弾＞知らずに食卓に上がっている「危険な米国産食品」の恐怖
日米交渉で米国産食品はますます日本に輸入されるようになる可能性が高まっているが、前号で報じたとおり、実は輸入検査で違反が見つかる事例も多い。しかも専門家は、検査はザルだと警告する。今号では、特に米国産の比率が高い大豆や小麦、アーモンドなどの違反事例とともに、それらが食卓に上がっても消費者が気づけないという大問題を取り上げる。
◆あえて言う！ 石破・自民は「トランプ減税バズーカ」を見習ったらどうか
参院選見当ての与野党の“減税策”はまやかしばかりだ。やれ「食料品だけ」とか「１年限り」とか、果ては「財源はどうする」だ。いずれも「税金は絶対に減らさない」という財務省に操られた無能政治家の言でしかない。実際は物価と賃金が上がったことで、消費税も所得税もどんどん増えて財政は潤っている。「減税」ではなく「取りすぎた分を返す」だけのことなのだ。アメリカでは、世界の不評を買うトランプ関税の見返りに、総額600兆円にもおよぶ所得減税が検討されている。これぞ本気の「支持率対策」だろう。
◆TBS山本恵里伽アナが本誌直撃に堂々告白！「大切な存在の人と同棲しています」
秘密の恋愛を楽しむ有名人たちは、それをキャッチして直撃すると、否定したり答えなかったり、「事務所を通して……」といった反応を見せることが多いが、報道のTBSのなかで報道のエースと称される山本アナはあっぱれすぎる対応だった。恋人と同棲しているのかと問うと「そうですね」とあっさり認め、仲睦まじい暮らしぶりや彼への思いまで堂々と語ってくれた。
◆乱高下相場の荒波に打ち克つ「関税フリー銘柄」でがっちり稼げ
アメリカが仕掛けた関税戦争によって、自動車産業をはじめ日本の輸出産業は大打撃を受け、それら企業の株価も軒並み下がっている。特に新NISAをきっかけに投資を始めた初心者層は気が気ではない展開だ。億の資産を築いた個人投資家「億り人」たちはどうしているのだろうか。本誌で大きな支持を受けるまつけすけ氏とかんち氏は、今こそ「関税フリー銘柄」を買えとアドバイスする。単純に内需関連株ということではない。具体的に10銘柄を挙げて詳しく投資法を説いた。
◆ビートたけし「教師の給料はもっと上げてジャンジャン稼げるようにしてやれっての」
公立学校の教師給与を引き上げることが決まった。国民の間にも賛否があるが、現に教師のなり手がおらず、教員免許を取得した学生たちでさえ迷わず一般企業を選ぶことからしても、教師が「割にあわない仕事」になっていることは間違いないだろう。たけしは「ニッポンの教師の給料は安すぎる」と断言し、実力ある教師は「ジャンジャン稼げるようになるべきだよ」と語った。たけしが描く「理想の教育環境」「人材育成と国の未来」とは。
◆実質賃金・年金が減り続ける真っ暗闇を生き抜く「給付金・補助金」一挙掲載
財務省も自治体も、そして政治家たちも、なぜ減税を拒むのかと言えば、「取らずに財布が小さくなる」より「取ってからバラ撒く」ほうが自分たちには有利だからだ。役人はその力を振るって天下り、政治家は有権者にエサを与えて票を得る。そんな仕組み自体を壊さなければならないが、目の前の苦境を乗り切るには、「エサ」をしっかり享受するしたたかさも必要だ。なかには知らないと受け取れない、知った人だけ得する制度が数多くある。お米クーポン券から家賃給付、銭湯代が100円、スマホ補助金など現在利用できる制度を徹底調査して一覧にまとめた。
◆病院・薬局がきちんと教えてくれない「飲み続けるとEDになるリスクのある薬」
どんな薬にも作用と副作用があるが、あまり重大視されていない副作用のひとつがEDだ。命に関わるものではないという考えなのか、病院や薬局でもきちんと告知していない例が多い。患者が高齢者ならなおさらだ。しかし、性生活や性衝動は生涯にわたってQOLを左右する。降圧剤や向精神薬には特にリスクの高いものが多く、解熱鎮痛剤のような身近な薬にもリスクがある。調査の結果、97の薬が該当すると判明した。すべて実名で公開する。
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