1944年12月7日、M7.9の「東南海地震」が発生、紀伊半島東南部に位置する三重県大紀町錦地区は、大津波に呑み込まれて壊滅し、死者は63名に上った。だが、住民たちは津波を避けられる高台ではなく、海辺を復興の場に選び、今も住み続けながら津波に備える様々な知恵を編み出した。
錦湾のすぐ近くで理髪店を営む吉田定士さん（77）が語る。
「津波の脅威は我々が一番よく知っている。元の場所に住むのだから、津波が来るという覚悟はいつもしているよ。家は流れてもいい、命さえあれば何とかなるという考えで、地震が来たらいつでも逃げられるように、自分たちでルールも作った」
錦地区では、過去の経験を活かした独自の災害対策が確立されている。
「どの家庭でも、裏手に階段をつけたり、小道を通したりして、自宅から3分以内に山の高台などに作られた計20か所の避難所に辿り着けるようになっています。高台まで距離のある町の中心地には、津波の際に活用する避難塔として『錦タワー』を建設しました」（大紀町防災安全課・久世昌史係長）
タワーの高さは、最高部の5階部分で海抜20メートル。対象地域人口の2倍以上となる500人が収容可能な避難スペースが設けられ、耐震構造はもちろん万全、流された船の衝突を想定して円筒状に設計されるなど、様々な工夫が施されている。
住民の防災に対する意識も高い。
町を歩くと、「海抜8.5M 津波の用心」といった、海抜表示があらゆる場所に記載されている。こうして普段から津波を意識させているほか、毎年12月7日の東南海地震の発生日には町全体で避難訓練が行なわれる。
地震発生時には、気象庁の地震速報情報より早く、避難サイレンが鳴る仕組みも作られた。
前出の久世係長はこう語る。
「担当の職員を常駐させ、震度4以上の地震が20秒続いた場合、無条件でサイレンのスイッチを押し、避難命令を出します」
例えば、2004年9月5日、紀伊半島沖でM7.3の地震が発生した際にもサイレンが鳴り、深夜にもかかわらず住民の8割が、高齢者はほぼ100％が避難した。
住民の心にあるのは、「自分の命は自分で守る」という意識だ。
「この町では、お互いが他人のことは放っておいてでも自己責任で逃げる。薄情に聞こえるかもしれませんが、昔の津波では家族を捜して亡くなった方も多かったんです。体験しているからこそわかることです」（港近くの食堂の女主人）
常に津波というリスクと隣り合わせの「低地での復興」という道を選んだからこそ生まれた心構えだろう。 前出の吉田さんが語っていた言葉が印象的だった。
「当時は小学生すら総出で潰れた家の瓦を運んだり、死体を探して掘り起こした。終戦前後の混乱期だから、救援物資もないし、ボランティアもいない。皆自分たちでやったからこそ、元の場所にこうやって町を復興させることができたんです。
私には、国のいう防災都市計画は絵に描いた餅に見える。東北の被災地の人たちも気の毒ですが、もっと自分たちで考え、身体を使って行動するしかない。人や国に助けを求めるだけでは、本当の復興はできないのではないでしょうか」
※週刊ポスト2011年5月27日号
