各種メディアで連日取り上げられる首都直下型地震。それらはすべて、「4年以内にM（マグニチュード）7級が70％」という“衝撃の発表”に端を発している。
最初は、読売新聞の1月23日付1面記事だった。
「首都直下型 4年内70％ 地震活発 切迫度増す」
との見出しで、東京大学地震研究所の平田直・教授への取材をもとに、東大地震研の研究チームがM7クラスの地震が発生する確率を試算したと報じた。その後、パニック的な報道が連日続いているのだ。
こうした危機報道が世間の耳目を集めた理由は、首都直下型地震の発生確率の70％が、政府が発表してきた「30年以内」から「4年以内」と急速に早まった点にある。そして、いずれのメディアも東大地震研がその数字を新たに計算したものとして発表したかのように報じたことでパニックを助長した。
しかしこれは、そもそも新しい発表ではない。東大地震研サイトにこうある。
〈試算は、2011年9月の地震研究所談話会で発表されたもので、その際にも報道には取り上げられました。それ以降、新しい現象が起きたり、新しい計算を行ったわけではありません〉
昨年9月17日付の毎日新聞は「首都圏直下、急増『M7級、30年で98％』」と題して、この試算内容を報じている。「30年以内に98％」と「4年以内に70％」は同じ試算方法を用いた数値である。ところがその毎日まで、読売の1面記事を受けて、「M7級『4年内70％』」（1月23日付夕）と、さも新情報のように報じている。
おそらく後に気づいた毎日新聞の山田孝男・編集委員は、1月30日付コラムで、次のように弁明している。
〈平田（教授）によれば、「30年以内に98％」と「4年以内に70％」は同じである。だが、人間、30年ならまだ先と侮り、4年と聞けば驚く。読売は公表ずみのデータを鋭角的に再構成し、「4年以内」を強調したことで反響を呼び、他のマスコミも追随せざるを得なかった〉
「鋭角的な再構成」といえば聞こえがいいが、要するに衝撃的な数字だけを切り取った焼き直し記事に、「騙された」と告白している。
もっとも、この数字が信頼できるものであれば、警鐘を鳴らすために再度報じる意味もあるだろう。だが、サイトに書かれた内容をまとめた同研究所の大木聖子・助教はこういう。
「読売の書き方、そして取材に応じた平田教授の一番の問題は、誤差について触れていないことです。地震学は未解明の科学で、試算は非常に多様な意見の一つに過ぎず、計算手法を考えれば不確定性が大きいのです。ですから、数字を出すこと自体には意味がないと考えます」
と、「鋭角的な再構成」そのものを問題視している。
※週刊ポスト2012年2月17日号
