「家」に次いで「人生で2番目に高い買い物」といわれる保険。しかし、自分や家族が加入している保険について、「保険期間」や「保険金額」、「どんなときに保険がおりるのか」などの内容をきっちり把握している人は意外と少なく、無駄がつきものだ。
例えば2001年の規制緩和前、多くの人は、「終身保険」の特約（オプション）で医療保障をつけていた。これは、「医療特約」といわれ、月数千円程度の保険料を上乗せすることで、「入院1日につき5000円給付」などの医療保障がつくものだ。
しかし、この特約だと、メインの契約である「終身保険」の払い込みが終了してしまうと、その後、特約もつけられなくなってしまう。そこで、この「医療特約」とは異なり、医療保障をメインにした「医療保険」が2001年ごろから流行するようになった。
しかし、医療保険でよくある無駄が、前述の医療特約との「保障かぶり」だ。
保険会社のセールスマンから、「（医療特約付きの終身保険の支払いが終了してから）60代で医療保険にはいり直すと、高額になりますよ」と誘われ、医療特約に加えて、医療保険にまではいってしまうケースが多いという。
保険ジャーナリストの鬼塚眞子さんが指摘する。
「医療保険にはいるなら、もともとはいっていた医療特約は解約しましょう。保障を手厚くしたい場合でも、一本化したほうが安くて、内容も充実します」
医療技術の進歩により、いまでは長期間入院する病気やケガは少なくなっている。手術のため入院をしたとしても1～2週間程度で退院するケースがほとんどだ。がんでも平均1か月で退院できるというデータもある。
ファイナンシャルプランナーの山中伸枝さんは次のようにいう。
「10年ほど前までの保険は、入院５日目から給付金が出て、最初の4日間は保険金がおりないタイプが主流。入院期間の短い最近の状況では、ほとんど役に立たないことも。見直せば、同じ程度の保険料で1日目から入院給付金が出るものもあります」
加えてチェックしておきたいのは、入院以外への保障。というのも、昨今の医療は「施設から在宅へ」という流れで、通院での治療や退院後の自宅療養が増えている。例えば、脳卒中にかかったとしたら、入院費よりも退院後のリハビリが長期化し、お金がかかる。通院保障や、病気になったときにまとまったお金が出る一時金保障がないとカバーしきれないことも。保険料の見直しとともに内容の見直しも進めておきたい。
※女性セブン2012年7月26日号
