高額な治療費がかかると思いがちながん治療。しかし、一般的ながん治療をした場合の自己負担額は、肺がんなら45万円（放射線化学療法を使った場合 2年間で）、胃がんなら14万円（腹腔鏡手術両方を行った場合 2年間で）だという。
何日も入院して、大がかりな手術を行っても、治療費がこれほど“安上がり”で済むのは、国の健康保険制度があるからだ。『がん保険のカラクリ』（文春新書）の著者でライフネット生命副社長の岩瀬大輔さんはこう説明する。
「がんの手術代は本来、1回につき100万円を超えます。検査費用や抗がん剤治療も本来なら数十万円単位のお金がかかります。でも、日本には健康保険制度があるので、国や自治体が医療費の大部分を肩代わりしてくれます」
よく聞く「医療費3割負担」とは、医療機関にかかったときのお金の7割を国や自治体が負担し、患者は3割の自己負担で済む、という仕組み（70才以上の高齢者や子供は1～2割）。100万円の治療を受けても、「医療費3割負担」なら、自動的に30万円に軽減されるのだ。
もっとも、がんのような重い病気では、自己負担3割であっても高額になってしまう。そこで知っておきたいのが国の「高額療養費制度」だ。
「簡単に言うと、病院で高額な医療費がかかった人に対して、国からの保険給付をさらに手厚くするのがこの制度。どれだけ医療費がかかっても、自己負担額は1か月あたり9万円程度に抑えられます」（岩瀬さん）
例えば、大きな手術で100万円以上かかった場合、病院の窓口で払う患者の自己負担額は3割の30万円。
しかし、高額療養費制度を利用して、国に支給申請すると、払うべき自己負担額は、約9万円に軽減される。窓口で払いすぎた「30万円−9万円＝21万円」が、約3か月後に戻ってくるのだ。
「あるアンケート調査では、高額療養費制度を知っているのは60代・70代で4割程度にとどまり、40代・50代だと3割程度にすぎないそうです。がんの治療の際には必須となる制度なのでぜひ知っておきたいですね」（岩瀬さん）
※女性セブン2013年4月25日号
