世界中を巻き込む大論争に発展
「減塩は体にいい」というのは、あくまで日本の常識。世界に目を転じると「減塩が原因で病気を引き起こしたり、入院や死亡に至るリスクが高まる」といった報告が近年増えている。
米国では、かねてから減塩の是非を巡って活発に議論が行なわれてきた。それが2013年、世界中を巻き込む大論争に発展した。
米国は一般人の塩分摂取量として1日あたり5.8グラムを上限値、高血圧患者では3.8グラムを推奨値としている。しかし、米国医学研究所がこの基準値に科学的根拠がないとする見解を発表、「減塩は不要だ」と唱えたのだ。
その理由は「1日3.8～5.8グラム程度に制限する減塩を行なうと、糖尿病、腎臓病、心臓病の予後を悪くさせる可能性が示されている」などだった。
これに米国心臓協会が反論。「減塩に効果がない、あるいは死亡を増やす可能性を示した研究の多くは、一般人ではなく健康に問題のある人たちを対象にしたものだ」と主張。“減塩反対派”である米国医学研究所が根拠とする論文は「信頼性が乏しい」とした。
この論争は長く尾を引き、翌2014年4月22日付のインターナショナル・ニューヨーク・タイムズ紙でも大々的に取り上げられるなど、世界的な関心事となった。しかし、いまだ決着はついていない。
翻って国内を見てみると、「減塩するリスク」について議論することすらタブー視されている現状がある。世界の医学論文に精通する北品川藤クリニック院長の石原藤樹医師がいう。
「『減塩は健康にいい』という風潮もあり、医師たちはどんな患者にもとりあえず減塩させる傾向にある。糖尿病や腎臓疾患、心臓病などを持つ人は減塩すべきですが、健康な人まで極端に塩分を減らす必要はありません」
米国の論争を見ればわかるとおり、塩分摂取と健康の関係性において決定的な結論は出ていない。にもかかわらず、「減塩原理主義」をひたすらに患者に押しつけることは、思考停止の誹りを免れないだろう。
※週刊ポスト2016年12月23日号
