しかし、生活習慣病で治療方針に疑問がある場合、主治医には黙って別の病院を訪れるのも一手だという。
「がんや難病などの重大疾病に比べ、高血圧や糖尿病などの生活習慣病の場合、治療法を判断するうえで、高性能の検査や蓄積された情報が必要なわけではない。主治医には先に相談せずに別の信頼できる医師を受診して、その意見を聞いたうえで判断するのもひとつの方法です。そうすれば、主治医の気分を害することもない」（石原医師）
◆主治医に「断わられた」──どうすればいいか？
セカンドオピニオンを受ける際、主治医は、第二の医師への「紹介状」を書くほか、患者の請求に応じて画像診断や血液検査などのデータを提供する義務がある。資料を携えて別の医療機関を訪ねれば、診察はスムーズだ。
だが、義務であるはずの「紹介状」「診断データの開示」を、主治医が「拒否」した場合はどうするか。前出・渡辺医師が話す。
「素直に『手術が怖いんです』と感情を伝えるなどの言い方をしたうえで拒否された場合、地域にある『がん相談支援センター』の医療ソーシャルワーカーに問い合わせることを勧めます。センターが主治医にもう一度セカンドオピニオン先に紹介状を書いてくれるよう患者の代わりに頼んでくれます」
画像診断などの検査データは、日頃から「コピーを求める」ことが可能だ。
「主治医側がデータの提出を拒否し、トラブルになるケースを避けるには、検査のたびに結果のコピーを入手しておくこと。有料の場合もありますが、患者が『今後の参考にしたいので、検査結果をお願いします』と要求すれば、基本的に医療機関は拒否できません」（石原医師）
※週刊ポスト2018年12月7日号
