アメリカに本社を置くモバイルデータ分析を行うApp Annie社の調査『モバイル市場年鑑 2019』によると、16～24歳のジェネレーションZの特徴として、「非ゲーム系アプリの利用時間やエンゲージ面が他世代より高く、生活のほぼ全ての側面でモバイルを利用」していると指摘しています。
スマホを使ったショッピングアプリのセッション数（来店客数に相当）は、世界全体でこの2年間に65％増加し、日本でも2016年から2018年の2年間で95％増とほぼ2倍になっています。さらに、飲食物の出前を依頼するフードデリバリーアプリも、この2年間で45％増と伸びています。このように商店や飲食店もスマホに飲み込まれ、ネット通販の急伸は、百貨店や大手量販店などの経営を追い詰めつつあります。
2018年に話題になったのは、「PayPay祭り」に代表される本格的なキャッシュレスの始まりでした。このキャッシュレスの動きは、スマホが金融をも飲み込み始めていることの表れになっています。
2018年12月6日に長時間発生したソフトバンク系の通信障害は、多くの人を混乱に陥れました。昭和時代には、様々な機能が独立して存在していたものが、スマホに飲み込まれ、すべてが一か所に集約されている結果、「何もできない」という状況に陥ってしまったのです。
電話やメールができないだけではなく、地図も、スケジュールも見ることができない。「ヤバい！ 今夜飲み会なんだけど、どこに行ったらいいかわからん」「幹事に聞けばいいじゃん」「電話もかからんし…」という会話を、その日、電車の中で筆者も耳にしましたが、同じような状況になった人も多いでしょう。
平成元年の携帯電話数は、わずか3万6000台。普及率は、わずか0.3％でした。平成3年でも1.1％。「東京ラブストーリー」に登場する若いリカとカンチが携帯電話を持っていないのは、当たり前だったのです。携帯電話が急速に普及するのは平成9年で約20％となります。平成8年以降、年率で10％ずつの急増を見せ、平成20年には50％を超します。そして、平成24年度末には100％を超しました。1人1台の時代になったのです。
そして、今年はキャッシュレス時代が本格化する年とされています。キャッシュレスの進展によって、財布やキャッシュカードやクレジットカード、さらには身分証明書もが、より一層スマホに飲み込まれていくことになるでしょう。
しかし、便利になる反面、プライバシー流出の懸念やソフトバンク系の通信障害事件に象徴されるような機能麻痺派生への懸念など、様々な問題が明らかになってくるでしょう。次にスマホに何が飲み込まれるのかを考えると、問題点も多く気づきますが、一方で新しいビジネスチャンスの到来ともいえます。
