メディアだからといって闇雲に批判すればいいというわけではない。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。

　＊　＊　＊
　改造安倍内閣で環境大臣に就任した小泉進次郎氏が、ずいぶんとやり玉に上げられている。その理由が「環境分野で国を背負っている」はずなのに、「環境負荷の高い牛肉のステーキを食べるとは問題だ」という論評だ。

　確かに牛は環境への負荷が大きい動物とされている。アメリカのバード大学、エール大学などが2014年に牛肉や乳製品、卵、鶏肉、豚肉の生産に伴う環境負荷を算出した。牛と他の動物などを比較したところ、同量のタンパク質を得るのに必要な土地は約28倍、用水量11倍、飼育過程で排出される温室効果ガス5倍などなど……。牛という畜産動物は環境負荷が高いという研究結果は確かに出ている。

　だが冒頭の小泉大臣についての報道を額面通りに受け取るわけにもいかない。そこに行き着くまで、煽り記事のバイアスがそこかしこに入っているからだ。最初に強めにバッシング記事を配信したのは9月23日午前の『リテラ』だった。同Webはいわゆるリベラルというか「左寄り」のネットメディアで、記事の切り口に偏りがあることで定評がある。偏食ならぬ、偏向と言ってもいいスタイルだ。

　さて、肝心の見出しは〈小泉進次郎「ステーキ食べたい」が環境相失格な理由　温暖化対策で「ミートレス運動」の最中に無知を露呈　海外メディアもツッコミ〉というもの。パッと見、海外では温暖化対策由来のミートレス運動が盛り上がっていて、ステーキを食べたことに対して海外メディアからもツッコミが入っていると読めそうな見出しだ。しかし実情は違う。

　記事の冒頭で〈地球温暖化対策を議論する「国連気候行動サミット」に出席する環境大臣がステーキを食すというのは、はっきり言って正気の沙汰ではない〉と強いボールを投げているのはまだいい。記事中にある〈2013年には国連食糧農業機関が温室効果ガスの14.5％が畜産業に由来していると公表〉したのも事実である。

　だが、〈温暖化対策で「ミートレス運動」の最中〉あたりからどうにも怪しい。今年からニューヨーク市では小学校の給食で週に一度「ミートレスマンデー」を実施しているが、最大の理由は市民の健康問題だ。今年3月にこのニュースを扱ったAFPの記事は以下のように結んでいる。

〈ニューヨーク市スタテンアイランド（Staten Island）地区のジェイムズ・オッド（James Oddo）区長は、「この考えをあざ笑う人々にシンプルな助言をしたい。科学を見よ。データを見よ。子どもの肥満や前糖尿病の診断結果を見よ。米国の12歳から14歳の子どもたちのうち65％が若年性のコレステロールの病気の兆候を示している事実を見よ」と指摘した〉（2019年3月12日付AFPBB）

　海外で展開されている「ミートレス運動」は健康問題由来のものが多い。温室効果ガス問題はその運動を後押しする要素のひとつに過ぎず、前出の記事でも温室効果ガス問題への言及は一箇所しかされていない。〈デブラシオ市長は、「肉の消費を少しでも減らすことはニューヨークに住む人々の健康改善につながり、温室効果ガスの排出量削減にもなる」と訴えた〉という部分だけである。