NECが試作した「空飛ぶクルマ」（時事通信フォト）
自動運転やEV（電動化）など、100年に1度といわれる自動車業界の技術革新は目を見張るものがあるが、いま事業化へ向けて新たに開発が進められているのが、“空飛ぶクルマ”だ。果たして「空陸両用」のクルマで自由に移動できる時代はやってくるのだろうか。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がレポートする。
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もしもクルマが空を飛べたなら、どんなにいいことだろう──クルマを運転している人なら誰もが思うことだろう。普段は道を走っていても、渋滞しているときはそれをパスしてひとっ飛び。道のないところを移動することもできるし、景色のキレイなところでは空中遊覧飛行。道路という二次元移動からの解放は、まさにモビリティを一変させるだけのポテンシャルを秘める一大革命だ。
その革命を起こしてやろうと、既存の自動車メーカーからベンチャー企業まで、多くの野心的なプレーヤーが現在、開発競争を繰り広げている。
名乗りを上げているメーカーの一社、トヨタ自動車が1月15日、新たにアメリカの垂直離着機ベンチャー、ジョビー・アビエーション社と提携すると発表した。出資額はじつに4億ドル弱で、豊田章男社長の“盟友”、友山茂樹副社長がジョビー社の取締役に加わるというのだ。
トヨタは今年の東京オリンピックで空飛ぶクルマでのデモを行うと宣言。トヨタからスピンオフした日本の空飛ぶクルマ開発集団、カーティベーターに資金協力している。
言った以上、これは何としてもやり遂げることであろう。一人乗りのマルチコプター（4ローター以上の多回転翼機）であれ何であれ、車輪がついていさえすれば「クルマ」と言い張ることはできよう。
難しいのはその先である。余興ではなく商品として空飛ぶクルマを作る以上、ちょっと飛べましたという程度では到底すまない。品質、安全性、実用性、騒音やCO2排出量などの環境性能などが、クルマとは比較にならないレベルで求められるのだ。ジョビー社への約4億ドルもの出資は、その“新たなる段階”を見据えたものと言える。
