西松屋はなぜコロナの勝ち組になれたか　理系人材登用が奏功

　コロナショックで大打撃を受けたアパレル業界で、ベビー・子供用品の専門店を全国展開する西松屋チェーンが躍進を続けている。なぜ、同社は「コロナの勝ち組」になれたのか。ジャーナリストの有森隆氏が強さの秘密をレポートする。

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　西松屋チェーンの2020年3～5月期単独決算は、売上高は前年同期比8.5％増の407億円、純利益は44.5％増の24億円だった。一時期、コロナによって40店舗を休業したにもかかわらず、売り上げが落ちることはなかった。

　コロナウイルスの影響が最も大きかった4月でさえ、既存店売上高は前年同月比2.1％増と前年実績を上回り、その後も5月8.8％増、6月33.8％増、7月11.8％増と大健闘。なんと9か月連続でプラス成長を達成した。

　2021年2月期（通期）は当初予想を上方修正した。売上高は前期比6.3％増の1520億円、純利益は4倍の42億円と、かなり強気の計画を打ち出している。まさに「コロナの勝ち組」そのものである。

　西松屋の躍進を支えたのは、お母さんたちからの熱烈な支持だった。粉ミルクなどの乳児食品、紙おむつ、おしりふきなど、出産・子育ての必需品が伸び、コロナ禍ではまとめ買いをする光景も見られた。また、外出自粛の影響で家で過ごす時間が増え、おもちゃも売れた。

　西松屋がコロナに打ち克つことができたのは、独特な店舗のつくりもプラスに働いた結果だ。大村禎史社長（65）は、「店舗は天井が高さ5メートル、通路は2.5メートル以上にするなど、ヘビーカーを押しながらでもゆっくりすれ違えるようになっている」と説明する。

「新型コロナの影響で消費者は人混みを避ける傾向が強い。店舗内の通路が広く、ほかの客との間隔を確保しやすい、ソーシャルディスタンスを保つことができる点がお母さんたちに高く評価された」（流通担当のアナリスト）

　大村氏が店舗展開のベースに置いているのは、「はやらなくても、儲かる店づくり」だ。繁盛店ができたらもう1店出して、1店より2店で利益を出す。通路が広く「ガラガラ店舗」と皮肉られる店でも、2～3人で店舗を切り盛りしているから利益は確保しやすくなる。こうした店づくりが結果的に3密を回避し、コロナに打ち克つことに直結したわけだ。

　現在、西松屋は全国に1006店（2020年2月末時点）あり、従業員数は4689人だが、本体の社員数はわずか696人。パートやアルバイトを戦力化できなければチェーン店は回わらないため、まさに徹底した効率経営の賜物といえるだろう。