スマホ禁止が通達された（イメージ）
警察や軍関係、暴力団組織などの内部事情に詳しい人物、通称・ブラックテリア氏が、関係者の証言から得た驚くべき真実を明かすシリーズ。暴力団で「スマホ使用禁止」通達が出されたことから、ヤクザがスマホとSNSで怖れていることについて。
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『《SNSやYouTubeに流出》「組員はスマホ使用禁止！」有名暴力団が出した異例の通達文にあった”驚きの背景”』と題する記事が、3月13日のNEWSポストセブンで公開された。掲載されていたのは、「稲川会総本部御通知」という稲川会総本部が組員に対して出した通達文の写真だ。
記事にもあるように通達文としてこのような文書が出されるのは珍しい。書面での通達は通常、破門状や絶縁状の類になる。これらは某組員を破門、絶縁したことを組内だけでなく外部や他組織、警察関係にも知らしめる内容のものであるが、今回の通達文は組内に対してだった。
これが総本部から発信されたのは令和6年2月14日。内容は「稲川会館参集時（定例直参会・理事会）会館内には『スマートフォン・携帯電話・スマートウォッチ』の所持を厳禁とします。」続く但し書きには、「各事務所責任者及び当番者の方は各一家総長各組長に必ず通達する様御願い致します。」と書かれている。全国組織の暴力団としてブロック制を強いている組織なら、さしずめブロック通達ですませるぐらいの内容ではないだろうか。
例えば他組織が過去にブロック通達として出したものには、ある事件で殺害された被害者がメディアやネットで○○組組員だったと報じられた時のことだ。「○○組に移籍後、右翼に専念するからと離脱、現在○○組とは一切関係ない」と被害者と組との関係を知らしめる内容のブロック通達を出した。現役組員が事件に関与となれば、いくら被害者とはいえ所属する組は痛くもない腹を探られるだろう。
六代目山口組では、安倍元首相の国葬が行われた2022年9月、「明日の国葬の間、絶対に問題を起こさぬように。事件などを起こした者は厳罰に処す。なるべく外出は控えるように」と注意喚起を呼びかけるブロック通達を出した。東京オリンピック開催時もそうだが、国家あげての行事の時はヤクザも協力し、警備警護の警察には迷惑をかけないという意思表示だ。特殊詐欺事件が多発し世間を騒がせていた時は、各組織が組員のうち、特殊詐欺にもし関わっているも者がいれば厳しく処分するという内容のブロック通達を出した。現役組員が事件に関わっていれば、使用者責任で組のトップが逮捕される可能性があるからだ。通達には組織を守る危機管理の意味がある。
