宝塚の女性団員が急死した問題について、記者会見で遺族側代理人が配布した遺族の思いや劇団との合意内容が書かれた文書（時事通信フォト）
いまから9年前、憧れの舞台で大輪の花を咲かせようと音楽学校の門をくぐった少女が、努力の末にたどり着いたステージに絶望し、夢半ばで命を絶ってから約半年。伝統ある歌劇団の根幹を揺さぶった騒動も一応の決着を見たが、当事者の中にはその結末に納得いかない者もいるようだ──。
《いくら指導という言葉に置き換えようとしても、置き換えられない行為。それがパワハラです》
《姉が受けた行為は、パワハラ以外の何ものでもありません。宝塚は治外法権の場所ではありません。宝塚だから許される事など一つもないのです》
今年2月、自身も現役タカラジェンヌである遺族が発していた決意の言葉。こうした悲痛な叫びが、“治外法権”と化していた劇団の体制にメスを入れることになった。
3月28日、宝塚歌劇団と運営会社の阪急電鉄、そして親会社である阪急阪神ホールディングスは、昨年9月に亡くなった元タカラジェンヌの有愛きいさん（享年25）の遺族に対し、劇団内でのパワハラを認め謝罪し、和解したと発表した。
全国紙社会部記者が解説する。
「宙組に所属していた有愛さんは、上級生たちからの“指導”と称するパワハラと長時間労働を苦に、公演期間中に自殺しました。
これまで有愛さんの遺族側は劇団内での15のパワハラ行為の存在を主張。過重労働とパワハラによって精神的に追い詰められていたとして、劇団に補償と謝罪を求めていました。
一方の劇団側は過重労働の存在や安全配慮義務違反については早期に認めていましたが、パワハラの存在は頑なに否定。昨年11月に公表した調査報告書でも『パワハラの存在はなかった』と結論づけたのです」
こうした劇団側の姿勢に、遺族は強硬に反発。
遺族側と劇団側の話し合いは平行線をたどり、和解は暗礁に乗り上げたかにみえたが急転直下、年度末を前に劇団側が歩み寄る姿勢をみせた。背景には劇団の抱える事情があったという。
「2024年は劇団の110周年という節目の年なのですが、有愛さんが所属していた宙組の公演再開のめどが立たないことや、宝塚音楽学校の志望者が激減したことなど、劇団の運営に影響が出ていたのです」（前出・社会部記者）
宝塚音楽学校の今年度の入学試験の倍率は12倍で、2000年以降最小を記録。さらに、一連の対応をめぐっては内外から批判が噴出し、劇団の母体である阪急阪神グループのイメージも毀損するという懸念もあったようだ。
