抗精神薬や睡眠薬が寿命を縮めるとの研究結果も
超高齢化社会を迎えて、大幅な増加が懸念される認知症の患者に対しては、徘徊や暴力など「BPSD」（周辺症状）と呼ばれる症状を抑えるため、抗精神病薬を投与することがある。
順天堂大学の研究チームが2011年から2013年にかけて、全国のアルツハイマー型認知症の高齢者を調査した。調査期間中に初めて抗精神病薬を処方されたグループと、まったく投与されていないグループを比べたところ、処方グループのほうが半年後の死亡率が2.53倍高くなった。
抗精神病薬の服用開始後、2か月から2か月半の間に死亡率が高くなり、心不全や肺炎で亡くなった患者が多い傾向も見られた。
睡眠薬が寿命を縮めるとの研究結果もある。米ペンシルバニア州に住む1種類以上の睡眠薬を処方された患者約1万人と、睡眠薬を使っていない約2万3000人を比較したところ、1年間に18～132回の睡眠薬を服用した人の死亡率は非使用者の4.6倍だった。1年間の服用が18回未満でも非使用者の3.5倍という死亡率だった。また、睡眠薬服用に伴う発がんリスクは35％増加した。
ただし、睡眠薬は短期の服用なら問題ないとの意見もある。北品川藤クリニック院長の石原藤樹医師の話。
「最新の論文では、睡眠薬使用者の死亡リスクは非使用者と有意な差がなかった。睡眠薬の服用を必要とするケースの場合、他の持病を抱えていることが多く、睡眠薬の服用の有無よりもそちらが死亡リスクを左右する可能性は否定できない」
