小林麻央さんが最後に選んだ「在宅医療」。「私も最期まで家で過ごしたい」と思う人が多い一方、現実には8割の人が病院で最期を迎えている。自宅で最期まで暮らすためにはどうすればいいのか。訪問看護師として在宅医療に取り組み、「市ヶ谷のマザーテレサ」と呼ばれる秋山正子さんと、新著『なんとめでたいご臨終』が発売早々重版した日本在宅ホスピス協会会長の小笠原文雄さんが語り合った。

秋山：小笠原先生のようなかたがいる地域といない地域、まだまだ地域格差はありますが、私が（41才で亡くなった）姉を病院から家に連れて帰ったのは1989年です。当時は在宅医療の仕組みはありませんでした。それでも、あるもの、使えるものを組み合わせてチームを組みました。ですから、自分の地域は体制が整っていないからと、諦めないでほしいんです。

小笠原：まだあまり知られていませんが、遠く離れていても、テレビ電話を使って遠隔診療もできるんですよ。ぼくは15年前から小笠原内科で導入していて、とても有用だと感じています。

　他には、教育的在宅緩和ケアといって、患者さんの近隣に在宅医療を行う医師がいなくても在宅医療が受けられるように、地元の医師と連携する仕組みを作って実践しています。そういう意味で、地域格差は徐々になくなっていると思いますよ。

秋山：大事なのは、暮らしの中で看取ることです。ですから自宅に限らず、グループホーム、サービス付き高齢者住宅、シェアハウスなど、家と同じような環境で、生活の延長線上にその人の最期があればいいと私は思っているんです。

小笠原：そのためには、元気なうちに家族と話し合って、どこで誰にどのように看取られたいかをきちんと話しておいた方がいいですね。

秋山：そうですね。地域の医師、看護師、介護サービスや、ご近所さんやボランティアの力などを組み合わせれば、一人暮らしの人でも、自宅で最期を迎えることは可能です。「周りに迷惑がかかるから病院でいい」と遠慮しないで、ちゃんと声を大にして、「家に帰りたい」「家で死にたい」と言ってほしいんです。そうしたら私たちは全力で支えます。

小笠原：ぼくなんかは、ご本人が「家に帰りたい」、ご家族が「帰らせてあげたい」と言えば、『緊急退院』といって、その日のうちにも退院できるように病院側と連携しています。

秋山：今は、大きな病院には退院後の医療をアレンジする地域連携室という部門があって、そこが相談窓口になります。後は各地域にある、地域包括支援センターが相談にのってくれます。介護や訪問看護の事業所がどこにあるのか、在宅診療をやってくれるお医者さんがどこにいるのかなど、地域の事情がわかる情報誌やマップも作られていますから、自分で調べてみるのもいいと思います。