東日本の深刻な医師不足　元凶は「戊辰戦争」にあり

　医学部の偏在を穴埋めしたのは私立大学で、特に国立が不足していた関東圏で発展した。しかし、私大医学部ともなればその学費は6年間で2000万～5000万円と非常に高額であり、一般家庭の子供はなかなか入学できない。結果、私大医学部生は開業医の子供が多く、「世襲化」を促すシステムとなっている。

　明治維新から約150年を経た現在でも、安倍晋三総理など西日本がルーツのリーダーが多く輩出されている現状を顧みれば、教育の東西格差の存在を無視することはできない。社会は内戦によって大きく変わる。

　特に東日本は、関ヶ原以来の内戦である戊辰戦争により、幕末までに構築された教育システムが失われ、大きなハンディを背負うことになった。　そうした歴史を乗り越えるには、まずは明治政府が生み出した「医療格差」「教育格差」をデータに基づき直視することから始めることが肝要だ。

【PROFILE】上昌広●1968年兵庫県生まれ。1993年、東京大学医学部卒業。1999年、同大学大学院医学系研究科博士課程修了。2005年、東京大学医科学研究所特任教授。2016年よりNPO法人医療ガバナンス研究所を立ち上げ、研究活動を続けている。『病院は東京から破綻する』（朝日新聞出版）など著書多数。

※SAPIO2017年9月号