メガバンクATM共通化　銀行ビジネスの変革求められる岐路に

◆銀行はどう生きるか

　元銀行マンでもある真壁昭夫・法政大学大学院教授の指摘だ。

「過去にもATM共通化の話は何度か浮上しては、ATMメーカーの違いや通帳の仕様の違いなどが障壁となってきた。

　ただ、最も大きな理由は、銀行の旧来のビジネスモデルにありました。顧客から集めた預金を企業に貸し出して利益をあげる上で、主要駅の駅前の一等地に支店を構え、多くのATMを設置して顧客の獲得競争を繰り広げる。それが、“主戦場”の一つだった。

　ところが、超低金利が続くなど時代の変化とともに国内の経営環境が厳しさを増し、従来のビジネスモデルが成り立たなくなってきた。キャッシュレス化の流れやコンビニなどに置かれたATMの普及によって自前でATM網を展開しても収益に結びつかない。

　銀行はビジネスモデルそのものの変革を求められている。ATM共通化もその延長線上にあるといえます」

　今期（2019年3月期）の業績予想は3メガともに減益を見込んでいる。各行は効率的な事業構造への転換に動き出している。

　三菱UFJFGは現在、全国にある515店舗を今後3年間で2割前後削減し、従来の窓口業務を行なう支店をデジタル化で少人数運営が可能なセルフ型店舗などに転換。2023年度までに従来型店舗を半減させる方針を打ち出している。