30歳～40歳代、フルタイムで働く共働き夫婦、そして夫・妻ともに年収700万円以上──こうした夫婦を「パワーカップル」と呼ぶ。そんな世帯がいま、ミニバブル化する都心部や近郊のマンション市場をけん引しているという。だが、一見裕福にみえるパワーカップルのマンション選びに苦言を呈するのは、住宅ジャーナリストの榊淳司氏だ。

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「パワーカップル」とは、ニッセイ基礎研究所の定義だそうだが、夫婦ともに年収が700万円以上の世帯を呼ぶのだそうだ。世帯年収は1400万円以上ということになる。男性サラリーマンの目標のひとつは年収が1000万円。700万円だと「あと2歩」くらいだが、全体から見れば中の上あたりだろうか。

　それよりも奥さんの年収が700万円超というのが希少ではないか。大手企業のキャリアでないと700万円には到達しにくい。だから、統計数字によると世帯年収が1400万円超は全体の1.8％だそうだ。

　この数少ないパワーカップルが、都心近郊のマンション市場でそれなりの存在感を示している。夫婦合わせて住宅ローンを組んで6000万円から1億円超のマンションを購入しているというのだ。

　理論的には可能だ。区分所有権を負担額に応じて按分し、それぞれが住宅ローンを組む。簡単に言えば、夫婦合わせて1400万円の世帯年収があれば、年収1400万円のサラリーマンとほぼ同額の住宅ローンが借りられる。今なら年収の7倍くらいまではローン審査が通るから、合わせて9800万円程度の住宅ローン融資が可能になる。

　しかし、果たしてそういったマンションの購入に死角はないのだろうか？

　私は一般消費者から住宅購入の相談を受けることが多い。彼らの住宅購入に対する感覚を見ていると、年収1200万円から1500万円を境に大きく変わる。年収がそのあたりに達すると「自分が高額所得者だ」とお考えになるタイプが多い。

　確かにその通りだ。給与所得者全体から見れば100人に2人くらい。それだけを見ていると完全な「勝ち組」になる。ただ、それで人よりも贅沢な暮らしができるかというと、それは住居費にいくら使うかによる。