がん治療の権威、垣添忠生さん（撮影／矢口和也）
国立がんセンター名誉総長の垣添忠生さん（78才）は長年にわたって日本のがん政策をリードしてきたがん治療の権威だ。だからこそ、「人はがんを克服できない。共生を目指すべきだ」という言葉に、特別な重みがある。そして、自身も大腸がんや腎臓がんを患い、最愛の妻・昭子さん（享年78）をがんで亡くした。がんと向かい合い続けた“求道者”が語る「がんと生きる方法」とは──。
厚生労働省の統計によれば、がんは日本人の死因の1位であり、昭子さんのように闘病の末に亡くなる人も多い。しかし、その一方で「治る病気」にもなりつつある。
「もちろん、進行がんや肺の小細胞がん、すい臓がんなど、治すことが難しいがんもあります。しかし、検診を受けて早期発見できれば、多くの場合は“どうってことない病気”でもあるのです。だから私は、早期発見できた人には『おめでとう』と申し上げている。実際、私も大腸がんと腎臓がんを早期発見で治療して、この通り元気です」（垣添さん・以下同）
実際、がんの生存率は、1990年代後半から上昇を続けている。だが、「依然として『がん＝死』というイメージが根強く残る」と垣添さんは問題視する。
「よく、がんを『公表する』『告知する』といいますが、ほかの病気ではあまりそういった言葉を使わない。高血圧や糖尿病で亡くなる人もいるのに、おかしな話です。年々、生存率は上がり、完治せずとも、治療しながらがんと共生する人も増えています。それなのに、がんを特別視する風潮は、昭和の頃から変わりません」
政治生命を失いたくないと、がん治療に通う政治家が一様にマスクで顔を隠していた時代もあったが、1月に竹下亘衆院議員が、食道がんを明らかにしたように、意識も変わりつつある。著名人でも、白血病で闘病中の競泳・池江璃花子選手や、舌がんと食道がんの手術を受けたタレント・堀ちえみなど、がんであることを明かすことは当たり前になった。だが、いまだに社会の無理解や偏見が残っているという。
「『あそこの家から嫁をもらうとがんになる』と根拠のない差別を受けることもありますし、職場で治療のために有給取得を申し出ると、嫌な顔をされることもあります。治療をしながら働き続けることだってできるのに、がんだというだけで解雇されることもあります」
※女性セブン2019年7月4日号
