相馬市では被災者たちががれきの山に苦しんだ（時事）
東日本大震災から10年の節目を前に、2月13日には福島県と宮城県で最大震度6強の大きな余震が発生し、国民は改めて地震の恐ろしさと備えの必要性を思い知らされた。普段あまりテレビをつけないという人も、地震の際には緊急特番に見入るのではないか。東日本大震災の後、各局はアナウンスの内容や見せ方などを工夫し、より多くの人に危険性と正しい行動が伝わるよう放送内容も進化させてきた。
『週刊ポスト』（2月26日発売号）では、テレビはもとより、地震や津波の検知、予測、伝達などの仕組みがどれだけ変わったか詳しく検証している。多くの国民にとって、その成果を知るのはテレビの速報だ。テクノロジーの進化はもちろん減災にも役立っているが、それによる苦労もある。キー局の情報番組ディレクターがこう話す。
「東日本大震災の時もそうでしたが、今はほとんどの人がスマホを持っていて、動画撮影も普段からしているので、現場の映像はリアルタイムで続々と入ってくるようになりました。音声は放送に不向きなケースも多いのですが、映像はテレビに耐えられるものがたくさんあります。各局とも視聴者から動画投稿を受け付けるアドレスを設けていますが、大きな地震があると回線がパンク寸前になります。
一番の課題は、届いた大量の動画をチェックして放送するものを選ぶ作業をいかに効率よく、すばやく行うかです。それをやる人間がいないと、せっかく送ってもらったものがタイムリーに使えないことになってしまう。視聴者投稿では、必ずしも正しい場所や状況が確認できるわけではない。なかには、過去の動画や外国の映像などフェイク動画を送ってくるイタズラもあります。それを信じて放送してしまうと、災害のさなかに誤った情報を伝えることになる。人命にも関わることですから、それは絶対に避けなければなりません。そこのチェック体制は、まだ手薄と言わざるを得ません」
誰もがスマホを持つことにより現場動画はリアルタイムで多く集まるようになった（イメージ＝共同）
あってはならないことだが、そういう不埒な輩は必ずいるものだ。ネットでも、フェイク情報やフェイク画像・動画を流して、それを信じるユーザーを見て笑う不謹慎な投稿は多い。メディアにそれを信じ込ませて報道させ、あとから謝罪させることをゲームのように楽しむ不届き者も少なくないのである。人員も豊富で災害時には信頼度が高いとされるNHKでも同じ悩みを抱えているようだ。記者の一人はこう言う。
「今回の震度6強の地震特番では、たまたま福島にいたディレクターが自分のスマホで現場を撮影し、中継でもスタジオからの質問に答えてレポートしていました。今後は、記者やディレクターはもちろん、あらゆる職員が緊急時には必要な映像や情報を提供できるような体制になっていくと思います。Twitterなどに流れる動画を使えばいいという意見もありますが、実は確認作業が大変で、そもそもフェイクの危険性もありますからね」
