米ホワイトハウスで記者団の取材を受ける韓国の人気男性音楽グループ「BTS」（AFP＝時事）
グループの活動休止は、ありえないことではなかった。BTSの最年長メンバーJINの兵役問題を皮切りに、ここ数年メンバーの徴兵による活動休止が話題になっていた。韓国では満28歳までに男性は兵役に就かなければならない。しかし通称「BTS法」と呼ばれる2021年6月に施行された改正兵役法により、28歳だったJINは、大衆文化芸術分野優秀者として入隊が2年延期されていた。1992年生まれの彼は来年初めには入隊しなければならず、それまでに兵役免除ができるよう法律が改正されなければ、BTSは活動休止を余議なくされるのはわかっていた。
それでも活動休止発表の影響で15日に、所属事務所HYBEの株価は韓国取引所の前日終値比で一時27％下落、これまでにないほど値を下げた。韓国の株式市場からすれば、この発表は「ブラックスワン理論」みたいなものだったのだろうか。あり得ない、起こらないと勝手に想定していたことが急に発生すると、慌てふためき、社会や市場に大きな衝撃を与えるという理論だ。JINの兵役までの時間的猶予と、もしかすると韓国政府が兵役免除に動くのではという淡い期待が、ファンや投資家、市場にあったのかもしれない。
それもそうだろう。韓国では、「BTSコンサートの経済効果分析」という資料が出され、コンサートでの経済波及効果は1回あたりで日本円にして約1035億円とも約1250億円になるとも試算されている、年10回公演をすればアルバムやコンテンツ配信を合わせ1兆5000億円にもなるというから、活動休止による経済的損失は大きい。BTSはK-POPやアイドルのシステムだけでなく、経済のシステムに影響を与えるような存在でもある。
それにBTSはある意味、今の韓国を代表する顔だ。就任したばかりの尹錫悦大統領のことはわからなくても、BTSは知っているという若者は世界中に沢山いる。昨年9月には国連でスピーチを行い、6月には、ホワイトハウスでバイデン米大統領と面会し、アジア系住民へのヘイトクライムの撲滅について意見交換し、その様子は世界中に配信された。
こう書いていると、彼らに求められているものがアーティストとしての音楽性や優れたパフォーマンスだけでないと改めて認識される。にもかかわらず私自身、彼らをシステムの中で見ていたのだ。このままアイドルのシステムに乗っかって進むより、自分たちを見つめ直し、成長するためのソロ活動に専念するという彼らが、再びグル―プとして集まった時、メンバーのテヒョンが言う「シナジー効果が出ると思う」と私も信じている。
