ホテルがなければ、一般の民家に宿泊する「民泊」という選択肢もある。昨年、住宅宿泊事業法(民泊法)が施行され、個人宅の民泊利用が増えているが、ゴミの量が急増したり、外国人宿泊者の夜間の騒音、無許可の民泊営業など、すでにさまざまなトラブルが報告されている。
なかでももっとも懸念されるのは“親族・友人関係”にかかわるトラブルだという。五輪観戦のため、東京都心部に住む親族や友人宅への“宿泊依頼”が増えているようなのだ。
「頼まれたら断りたいです…。3人暮らしの狭いマンションに、知人家族が4人で来たら、もうてんやわんやです」(60代主婦)
「そこまで親しくない親戚に“ホテルがとれなかったらよろしくね”と言われて、今からブルーです。こっちにも予定があるのに」(50代主婦)
と、すでに不満があがっている様子。
大会組織委員会の「仮押さえ」がもたらす一般市民への負担は、思いのほか大きい。 “一生に一度あるかないか”のことで、“一生口も聞かぬ仲”にならないように気をつけたい。
※女性セブン2019年8月1日号