ペッパーフードサービスの2018年12月期の連結決算は、米国事業の不振から約25億円の損失を計上したのが響き、最終損益はマイナス1億2100万円。8年ぶりに赤字に転落した。続く2019年同期も2期連続の最終赤字になる。株価は1年前の3分の1程度に落ち込んだ。
2019年度は期初210店の新規出店を計画していたが、売り上げの急激な落ち込みを受け、6月末に115店に下方修正。既存店の売り上げが4割減となったことから、11月14日、店舗の1割に当たる44店のクローズを決めた。
今回の苦境は、2000年代のそれより根が深い。過去にはステーキを中心としたレストラン「ペッパーランチ心斎橋店」(大阪市)で店長と店員が客を強姦拉致した事件や、病原性大腸菌O-157による食中毒を起こしたことがある。こうした事件は一過性で済んだが、今は立ち食いステーキのFC展開そのものに赤信号が灯っている。
新たなコンセプトの店の展開を始めるにも“出血”が大き過ぎる。まずは競争力のない郊外店を一斉に閉める英断が求められている。