2月に入り、ようやく冬らしい寒さの日もあるが、今年は記録的な暖冬の影響で、日本各地のスキー場は臨時休業を余儀なくされるゲレンデが続出するなど、軒並み苦しい運営を迫られている。ただでさえ“スキー離れ”に歯止めがかからない中、今後のウィンタースポーツ人気はどうなってしまうのか。神戸国際大学経済学部教授で総務省地域創造力アドバイザーの中村智彦氏がレポートする。

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　今年は記録的な雪不足の影響で、各地のスキー場で滑走できなかったり、一部しか滑走できない状態だったりの場所も多くなっています。

「今年の雪不足は特別だとしても、今回をきっかけに廃業するスキー場も多く出るのではないか」

　山形県のある自治体職員はそう危惧します。近年の暖冬の恒常化で、開業期間を短くせざるを得ないといった原因もありますが、じつはもっと深刻なことが起こっているのです。

　公益財団法人日本生産性本部の「レジャー白書2018」によれば、日本のスキー人口が最多だったのは長野オリンピックが開催された1998年の1800万人でした。その後、急激に減少が進み、2017年には620万人と最盛期の3分の1にまで落ち込んでいます。

　1998年の冬季五輪オリンピックが開催された長野県でも、スキー場利用客は1992年の2119万人をピークに減少し、2018年から2019年の冬季には645万人とやはり3分の1に減少しています。

　こうしたことから、スキー場もピーク時には110か所あったものが、94か所に減少しています（長野県観光部山岳高原観光課「平成30-31年 スキー・スケート場の利用者統計調査結果について」）。こうした傾向は山形県などでも同様であり、かつてのような活況は見られなくなっています。

　2000年代にはスノーボードが若者に人気となり、スキー人口の減少に歯止めがかかるかに見えましたが、その後、スノーボードも伸び悩み、全体では減少傾向が続きました。ここ数年でこそ横ばい状態が続いていますが、全盛期から比較するとかなり寂しい状況になっています。

　中部地方の自治体職員は、「スキー場は冬季の雇用を創出しており、農閑期の現金収入の場としての役割が大きかったのが、スキー場が閉鎖されることによって地方の経済に大きな影響を与えている」と嘆いています。

　長野県出身の大学生の一人は、「父たちの時代は、大学の冬休みや春休みは長野の実家に帰り、スキー場でアルバイトというのが定番だったと聞きます。しかし、僕たちにとってそれは昔話です」と話しています。