ワクチンが死を招くことは起こりえない話ではない。ワクチン戦略が広まり始めた当初、ワクチンには「95％の感染予防効果がある」とされた。だが、接種した多くの人が感染した。その後、「人口の7割が2回接種すれば集団免疫ができてコロナは克服できる」と、社会生活を平常化させるために接種が推奨された。だが、7割が接種完了してもコロナは消えるどころか、さらに猛威を振るった。
接種後に感染するブレークスルー感染が増えると、接種の目的はいつの間にか「コロナに罹らない」ことから、「重症化を防ぐ」ことにすり替わった。
現在、政府は「重症化予防に意味がある」との理由でワクチンの4回目接種を推奨している。だがワクチンの重症化予防効果も感染予防効果と同様に、早晩効果がなくなるのではないかと小島氏は主張している。
「オミクロン株の流行とともに重症者が激減したのは、ワクチンの効果よりもウイルスそのものが弱毒化した結果である可能性が高い。海外のデータでは、3回接種から1か月はワクチンの高い効果が望めますが、その後急速に効果が落ちるというものもある。
重症化率が低下し、感染しても“ただの風邪”である可能性が高いオミクロン株に対し、むしろ免疫力の低下や自己免疫疾患の増加など、さまざまな悪影響が懸念されるワクチンを、接種のサイクルをいま以上に早くしてまで打ち続けるかどうか、立ち止まって議論する必要があると思います」
血液内科医の中村幸嗣さんが指摘する。
「感染率や重症化率が高いデルタ株までは、ワクチン接種の効果に専門家の異論はほぼありませんでした。しかしインフルエンザウイルスほどに弱毒化するなか、リスクのあるワクチンをどう扱うのか。接種する側の国民も、政府の“接種推奨”に流されるのではなく、そのメリットとデメリットを天秤にかけて選択すべきです」
ワクチンにも“出口戦略”が求められている。
※女性セブン2022年6月30日号
