有働由美子アナは『news zero』MCを卒業（写真は2022年）
東京都は、2023年度から卵子凍結の費用助成事業を始めた。対象は都内に住む18～39才の女性で、最大で30万円が支給される。当初、都は300人程度を想定していたが、3月上旬時点で助成金を求める女性は2800人を超えている。都が複数回行った説明会への参加者は、合計で1万人に迫る勢いだという。
《今年も今のところ結婚願望なし、卵子凍結済みで生活してます。やりたいことや趣味の選択肢が増えて、今とても幸せです。大人、楽しんでます！》
指原莉乃（31才）が昨年、自身のSNSでそう明かしたことも話題になった。有働は指原同様、「夫もカレもいない」状況で、卵子凍結という選択肢に頼ったのかもしれない。
女性の社会進出に伴い、晩婚・晩産化の流れは今後も変わらないだろう。ただでさえ高齢出産となれば、流産や難産、合併症のリスクは高まる。加えて、いざ妊娠を望んだときに卵子が老化していれば、妊娠率は一気に下がるのだ。
「実際、結婚の予定もなく、恋人がいない女性でも、将来に備えて卵子凍結を考える人は増えています。そして、それを受け入れるクリニックもあります。仕事など人生のステージによって、妊娠を諦めることがないよう、社会も変わりつつあるのです」（前出・都内の産婦人科医）
冒頭の番組で有働は、不妊治療を3年で終えたと告白した。
「いままで努力すればなんとか結果を手にしてきたのに、（不妊治療は）こんなにお願いしてんのに、ダメなん……？っていう。あのときの無力感というか、失敗感はすごかった（中略）仕事は代わりがいるけど自分の子は自分しかあかんかったのに……ちゃんと計画もせんと、やっても～たと」
そう当時の心労を回想しながらも、働く女性のパイオニアとしていまも活躍を続ける有働。多様性の時代において、彼女の“決断”もまたひとつの模範だ。
※女性セブン2024年4月11日号
