大前研一 「ビジネス新大陸」の歩き方一覧/4ページ
メルペイに待ったをかける日本 日中で進化の差は開くばかり
金融・ファイナンス（Finance）と技術・テクノロジー（Technology）を組み合わせた造語フィンテック（FinTech）とは、ITを使って創出される金融サービスのことだ。世界で注目の新サー…
2018.01.20 16:00
週刊ポスト
所有から利用へ モノに対する日本人の価値観が変化した
新製品にとびつき、すでに所有しているものでもどんどん買い換える。日本人が従来持っていた所有のあり方に変化が訪れている。経営コンサルタントの大前研一氏が、即時買い取りアプリ…
2018.01.16 07:00
週刊ポスト
日本的平等主義で社員全体の報酬抑えるのは怠慢経営者のエゴ
厚生労働省の発表によると日本の初任給は院卒者が23万3400円、大卒が20万6100円なのに対し、中国の通信機器大手ファーウェイ（華為技術）が日本で大学卒のエンジニアを「初任給40万円…
2018.01.13 16:00
週刊ポスト
ファーウェイの大卒初任給40万円 世界標準ではまだチープ
2017年の新卒の初任給は、厚生労働省の発表によると院卒者が23万3400円、大卒が20万6100円だ。経営コンサルタントの大前研一氏は、この金額はまだまだ世界に大きく遅れをとっていると…
2018.01.07 16:00
週刊ポスト
大前研一氏 日本人は「もう○歳だから」は禁句にすべき
新しいことにチャレンジする前に自分の行動を抑制してしまう「メンタルブロック」は厄介なものだが、この考え方を捨て去れば転職、副業、起業といった第二の仕事にも挑戦できる。経営…
2017.12.17 16:00
週刊ポスト
「メンタルブロック」を外せば転職・副業・起業に挑戦できる
いわゆる"働き方改革"が政府から推奨されているが、変えるのは働き方だけでなく学び方もだと経営コンサルタントの大前研一氏はいう。しかし、現実に働く人が新たに学ぶのは難しいと思…
2017.12.12 07:00
週刊ポスト
企業が不要な人員を解雇できるスウェーデン式ルール
企業が賃上げをしない一方、建設、飲食、運送、医療、介護などの業界では人手不足が深刻だ。逆に、人が余っている業界のひとつ、銀行では、メガバンクが次々と人員と業務量の削減を発…
2017.12.08 16:00
週刊ポスト
民泊ビジネス 「定年前起業」の最有力候補のひとつと大前氏
定年退職したら悠々自適のリタイアライフというのはもはや非現実的な話。年金受給年齢"75歳"という数字まで見えてきた。国や会社を頼れない以上、個人でどうにかするしかない。大前研…
2017.12.07 07:00
SAPIO
人員削減すすめる銀行 究極的にほとんど人は要らなくなる
日本で賃上げを実現させるためには、どうしたらいいのか。経営コンサルタントの大前研一氏は、解決するには業務の自動化と人員削減をすすめる必要があるという。そうなったとき、将来…
2017.12.04 16:00
週刊ポスト
大前流「脳の筋トレ」 余計なお世話を繰り返すことで活性化
漫然と同じことを繰り返すような仕事のやり方では、自分にも会社にとってもプラスにならない。経営コンサルタントの大前研一氏が提唱するのは、時間を有効活用するための仕事のダイエ…
2017.11.24 07:00
週刊ポスト
借金も個人保証もしなくて済む不動産投資、ABSとは
今や年金受給年齢"75歳"という数字まで見えてきた。国や会社を頼れない以上、個人でどうにかするしかない。大前研一氏は、定年後も「月15万円」稼ぎ出すことを目標とすべきだと提案す…
2017.11.23 07:00
SAPIO
40歳超の“仕事ダイエット” ミーティング削減さっさとしろ
「働き方改革」は、政府だけの命題ではない。働く人すべてにとって必要なことだ。経営コンサルタントの大前研一氏が、すべての働く人にとってオススメの働き方改革、仕事のダイエットに…
2017.11.22 07:00
週刊ポスト
定年後、月15万円の収入が得られるかもしれぬビジネスとは
年金受給年齢がどんどん引き上げられ、75歳という数字まで見えてきた。現在50歳以下の世代は、生活を維持するのも困難な老後がやって来るということだ。国や会社を頼れない以上、個人…
2017.11.18 07:00
SAPIO
オムロン創業者・立石一真氏はIoT時代の予見者だった
熊本県出身の立石一真氏（1900～1991）は1933年に立石電機製作所（オムロン）を設立し、社長・会長を歴任した。戦後、オートメーション機器のパイオニアとしてオムロンを急成長させ、…
2017.11.10 16:00
週刊ポスト
企業の将来は「見える化」にかかっている、IoEが重要
日本の生産性が低いことや、ブラック労働などが社会問題化し、政府は働き方改革を重要政策のひとつにあげている。経営コンサルタントの大前研一氏が、そのために必要な「見える化」が…
2017.11.06 07:00
週刊ポスト
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