森三中の大島美幸（34）の妊活宣言は、企業の最前線でも小さくない波紋を呼んだ。企業コンサルタントの堀紘一氏は企業の“本音”をこう代弁する。
「妊活で休みたいと申し出があった場合、企業は断われないでしょう。建前としては、少子化対策の一環として推奨せざるを得ない。でも、妊活を本格的に始める30代の女性は、企業にとってやっと戦力になったところ。これから中核として働いてくれることを期待した矢先に、“妊活で休みます”といわれたら、がっかりしてしまうでしょう。場合によっては女性の採用を今後減らすということにもなりかねない」
さらに産休、育休なら休む理由も期間も明確にできるが、“妊活”の場合、範囲が曖昧であることも大きな不安要素だという。
「際限がなくなって、『夫との旅行も妊活の範疇に入れてほしい』となる可能性だってある。産休や育休だけでも職場の人員調整で人事はてんやわんやなのに、はっきりとした基準のない“妊休”は調整に困る。実際に職場の女性が一度に何人も妊活で休んでしまったら企業としての体を成さなくなる」（堀氏）
大島も妊活休業を決める際、周到に念入りな根回しをしたという。
「所属先の吉本興業とも何度も話をし、トリオのなかで残される黒沢（かずこ）にも迷惑がかからないよう調整したようです。そうした配慮がなければ、いくら個人事業主とはいえ妊活休暇はできません」（テレビ局関係者）
どこまでが正当な権利かという線引きはもちろんだが、その権利を行使すること自体もかなり難しいのだ。
※週刊ポスト2014年2月21日号
