ライフ

コレステロール薬、抗がん剤など 副作用で認知症の例も

薬は副作用を知って服用すべき(イメージ)

 国内の認知症患者は462万人(2012年調査)に達しており、実に65歳以上の7人に1人が罹患しているといわれる。

 発症の詳しいメカニズムは不明だが、「薬の服用」によって認知機能低下が起こることはかねてより指摘されている。

 1987年のイギリスの研究では、記憶力の低下など認知機能障害が生じた60歳以上の308人のうち、35人(11.4%)に薬剤の影響が認められている。

 日本でも、多くの処方薬で認知機能が低下する副作用が報告されている。そこで本誌・週刊ポストは、厚労省所管の独立行政法人・医薬品医療機器総合機構(PMDA)が公開する医療用医薬品およそ1万5000の中から、添付文書の副作用欄に「認知障害」「認知機能障害」「認知症」と記載された薬の商品名をリストアップした(関連記事〈副作用で認知機能障害を引き起こす“有名薬”リスト20〉参照)。

 それらは「高脂血症治療剤」「頻尿・尿失禁治療剤」「疼痛治療剤」「抗がん剤」「抗精神病薬・躁病治療剤」「抗ウイルス剤」に大別される。

 これらを服用した際、「物忘れ」と「意欲の低下」が見られることがあると指摘するのは、榎本内科クリニック院長の榎本睦郎医師だ。

「昨日の夕飯に何を食べたかなど最近の行動を忘れやすくなったり、髭や髪などの身だしなみを整えられなくなるのが典型的な症状です。経験則として、薬を服用後、1~2か月かけてゆっくりと症状が進行していくことが多い。

 患者自身が認知機能低下の副作用に気づくことは極めて難しく、家族から医師が相談を受けて見つかることがほとんどです」

関連キーワード

関連記事

トピックス

「性的欲求を抑えられなかった」などと供述している団体職員・林信彦容疑者(53)
《保育園で女児に性的暴行疑い》〈(園児から)電話番号付きのチョコレートをもらった〉林信彦容疑者(53)が過去にしていた”ある発言”
NEWSポストセブン
テレ朝本社(共同通信社)
《テレビ朝日本社から転落》規制線とブルーシートで覆われた現場…テレ朝社員は「屋上には天気予報コーナーのスタッフらがいた時間帯だった」
NEWSポストセブン
62歳の誕生日を迎えられた皇后雅子さま(2025年12月3日、写真/宮内庁提供)
《愛子さまのラオスご訪問に「感謝いたします」》皇后雅子さま、62歳に ”お気に入りカラー”ライトブルーのセットアップで天皇陛下とリンクコーデ
NEWSポストセブン
竹内結子さんと中村獅童
《竹内結子さんとの愛息が20歳に…》再婚の中村獅童が家族揃ってテレビに出演、明かしていた揺れる胸中 “子どもたちにゆくゆくは説明したい”との思い
NEWSポストセブン
今回の地震で道路の陥没に巻き込まれた軽自動車(青森県東北町。写真/共同通信社)
【青森県東方沖でM7.5の地震】運用開始以来初の“後発地震注意情報”発表「1週間以内にM7を超える地震の発生確率」が平常時0.1%から1%に 冬の大地震に備えるためにすべきこと 
女性セブン
日本初の女性総理である高市早苗首相(AFP=時事)
《初出馬では“ミニスカ禁止”》高市早苗首相、「女を武器にしている」「体を売っても選挙に出たいか」批判を受けてもこだわった“自分流の華やかファッション”
NEWSポストセブン
「一般企業のスカウトマン」もトライアウトを受ける選手たちに熱視線
《ソニー生命、プルデンシャル生命も》プロ野球トライアウト会場に駆けつけた「一般企業のスカウトマン」 “戦力外選手”に声をかける理由
週刊ポスト
前橋市議会で退職が認められ、報道陣の取材に応じる小川晶市長(時事通信フォト)
《前橋・ラブホ通い詰め問題》「これは小川晶前市長の遺言」市幹部男性X氏が停職6か月で依願退職へ、市長選へ向け自民に危機感「いまも想像以上に小川さん支持が強い」
NEWSポストセブン
割れた窓ガラス
「『ドン!』といきなり大きく速い揺れ」「3.11より怖かった」青森震度6強でドンキは休業・ツリー散乱・バリバリに割れたガラス…取材班が見た「現地のリアル」【青森県東方沖地震】
NEWSポストセブン
3年前に離婚していた穴井夕子とプロゴルァーの横田真一選手(Instagram/時事通信フォト)
《ゴルフ・横田真一プロと2年前に離婚》穴井夕子が明かしていた「夫婦ゲンカ中の夫への不満」と“家庭内別居”
NEWSポストセブン
二刀流かDHか、先発かリリーフか?
【大谷翔平のWBCでの“起用法”どれが正解か?】安全策なら「日本ラウンド出場せず、決勝ラウンドのみDHで出場」、WBCが「オープン戦での調整登板の代わり」になる可能性も
週刊ポスト
世代交代へ(元横綱・大乃国)
《熾烈な相撲協会理事選》元横綱・大乃国の芝田山親方が勇退で八角理事長“一強体制”へ 2年先を見据えた次期理事長をめぐる争いも激化へ
週刊ポスト