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NPB合同トライアウト 若手選手の現実的な希望は社会人野球

合同トライアウトには43選手が参加した

 日本野球機構(NPB)が主催する12球団合同トライアウトは、「プロでの再起」を期す機会としてはもはや有名無実化している。ここ数年はNPBの球団に“再就職”できる選手はせいぜい2人から3人ほど。今年からは挑戦できる回数も3回から2回になった。

 スタンドでは各球団の編成担当者が冷めた視線を送る。その一方で、近年は野球選手の“セカンドキャリア”を支援する企業関係者の勧誘が盛んだ。トライアウトを終えた選手を出待ちし、片っ端から声をかけてゆく。

 保険会社や警備会社といった一般企業に加え、警視庁は同庁の野球部に所属する元横浜DeNAの大田阿斗里(2007年高校生ドラフト3位)をスカウトマンとして派遣。また、柔道整復師や鍼灸師といった国家資格取得を支援する近畿医療専門学校が、「トライアウト参加者限定 入学金+授業料3年分全額免除」と書かれたパンフレットを配っていた。同校野球部で部長を務める東入來健太氏が話す。

「国家資格取得を支援すると共に野球部に所属できます。実力が認められれば、(同校がオフィシャルパートナーを務める独立リーグ)兵庫ブルーサンダーズを介して、NPBの道も拓けていくかもしれません」

 今オフは2017年のドラフトで仙台育英から楽天に6位指名を受け入団した西巻賢二がわずか2年で戦力外となるなど、戦力外選手の低年齢化も顕著だ。

 まだまだ身体は元気だから、育成契約だろうが独立リーグだろうが、野球を続けたい。しかし、独立は実働期間だけ給料が支払われる形で、もちろん単年契約。仮にアカデミーの講師として球団に残れたとしても、先の人生が不安なのは同じだ。

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