キャンセル客に宿泊割引券を送付している「信州 戸倉上山田温泉 荻原館」
コロナ禍の収束を見越した動きは、施設ばかりでなく宿泊関連業界でもみられる。
ホテルスタッフの採用をサポートする企業では、収束を見越したヘッドハンティングが活発になっているとのことで、実際に筆者へもアドバイザリーの相談が寄せられている。営業再開の動きが広がっていくのは時間の問題といえるが、施設単体ではなく周辺の観光スポットの集客はもちろんのこと、宿泊関連業界の動きも活発になれば回復のスピードは加速してくはずだ。
宿泊施設のコンサルティングを業とする会社でも新たなプランを提案する動きが目立つ。旅館を中心に宿泊業の販売サポートなどを業とする株式会社旅月（大分県）代表の川嶋雄司氏は、「収束へ向けた宿の動きは活発になっており、プランの作成がいま見直されている」という。
そのキーワードとして、「県民プラン」「市民プラン」「3密回避」「組数限定」「除菌ルーム」「テレワーク」を挙げる。これまで訪日外国人旅行者で潤ってきた業界ではあるが、いずれも地域や国内へ向けたものであることが特徴的だ。
こうして、ゲストや現場スタッフの健康を第一として念には念を入れる宿泊施設もあれば、経営不振に陥った宿のファンが支援する動きも出始めている。いつもなら華やかな面ばかりがフォーカスされる宿泊業界であるが、コロナ禍は草の根というある種“人間臭い”繋がりが広がっている。人あっての宿泊業なのだということを改めて感じさせる。
宿泊業でいわれる“ホスピタリティ”は心の追求という側面があり、いままでおもてなしを受けてきたゲストのハートに、この非常時だからこそ「恩返し」のようなホスピタリティマインドの連鎖が生まれている。
営業を再開した暁には、多くのファンやリピーターが訪れ、スタッフと再開を喜ぶ光景が目に浮かぶ。それは“我慢に我慢を重ねてきた”からこそ生まれる感動なのかもしれない。
