ふたりは待ち合わせの場所に満面の笑みで訪れ、屈託のない笑顔は、取材中、一瞬たりとも消えることはなかった。増原裕子さん（37才）と東小雪さん（30才）は、11月5日の朝、渋谷区が発行を始めた「パートナーシップ証明書」を手に、喜びを隠せない。
「こんな日が来るなんて全く予想していなかったよね？」（増原さん）
「うん！」（東さん）
ふたりが出会ってから4年。確かにここまでの道のりは険しいものだった──。渋谷区が同性のカップルを対象に「結婚に相当する関係」と認める証明書の発行を始めたのは、今年3月にその発行を認める条例が成立したのを受けてのことだ。
昨今、セクシャル･マイノリティの総称であるLGBT（レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダー）という言葉をよく耳にするようになった。2015年に電通ダイバーシティ・ラボが全国7万人の20～50代の男女を対象にインターネットで行ったアンケート調査では、13人に1人の日本人が、自身がLGBTであると告白している。
2011年春、LGBTのトークイベントで出会った増原さんと東さん。東さんの一目惚れがきっかけとなり、どんなパートナー関係を結ぶかを真剣に話し合い、交際をスタートさせた。私の運命の人はこの人だし、結婚したい──そんな思いでふたりは、これまでもいくつかの“証”を手にしてきた。
たとえば2年前、東京ディズニーシーで結婚式を挙げたこともそうだ。
「そのときは、園内だけで有効な結婚証明書に、ミッキーとミニーがサインをしてくれました」（東さん）
その後、ハワイでは旅行者でも“マリッジライセンス”が取得できると知って、ふたりで飛んだ。
「ハワイでは同性婚が認められているので、そのライセンスはオフィシャルなものです。日本では有効ではないですけれど、証明書を手にしたとき、とても重みを感じました」（増原さん）
東京ディズニーシーでの結婚式、ハワイでのマリッジライセンス──少しずつふたりの関係が認められる場所を増やし、書類の数を増やしてきた。そして今回の条例成立のニュースを聞き、申請に必要な公正証書も作成した。
作成には、平日にふたり揃って公証役場へ行く必要があったり、1万5000円以上のお金がかかったりと、婚姻届を1枚提出するのとは比べものにならない手間とお金がかかる。 それでも、ふたりにとってそれはハードルには感じられなかった。
