ライフ

JR東日本も新列車 2018年は「輪行」が更に盛り上がる!?

南武線を走っていた209系を改造した「B.B.BASE」

 自転車通勤やポタリングが流行するなど、日本における自転車をめぐる環境が変わりつつある。移動手段としてより、生活の様々なシーンに登場するようになった自転車と、鉄道がこれまで以上に連携をとる動きがある。1月6日に運行が始まるJR東日本の「B.B.BASE」など、鉄道会社の新たな試みについて、ライターの小川裕夫氏がリポートする。

 * * * 
 通信大手のNTTドコモやコンビニ最大手のセブンイレブンが、自転車シェアリング事業を拡大・進出させている

 それまで両社は、自転車はおろか交通分野と無縁だった。にもかかわらずドコモとセブンイレブンの2社が乗り出したことで、自転車シェアリング事業の急速な需要拡大が見込まれる。自転車はますます、身近な移動手段として浸透しそうだ。

 移動手段という意味では、これまで自転車とはライバル的な立ち位置だった鉄道会社も、自転車との共存共栄を模索している。

 三重県の三岐鉄道、滋賀県の近江鉄道、熊本県の熊本電鉄といったローカル鉄道は少しでも利用者を取り込もうと、平日の昼間や休日などの空いている時間限定で車内にそのまま自転車を持ち込むことができるサイクルトレインという列車の運行を始めている。

 地方において、日常的に鉄道を利用するのは高校生が中心。そのため、通学時間帯を除けば、ローカル線の車内は閑散としている。

 サイクルトレインは遠方へ買い物に出かける主婦層や休日に友達と遠出する中学生、また、点在する観光地を自転車で巡ろうとする観光客など、新たな需要の掘り起こそうという試みだ。

関連キーワード

関連記事

トピックス

「性的欲求を抑えられなかった」などと供述している団体職員・林信彦容疑者(53)
《保育園で女児に性的暴行疑い》〈(園児から)電話番号付きのチョコレートをもらった〉林信彦容疑者(53)が過去にしていた”ある発言”
NEWSポストセブン
テレ朝本社(共同通信社)
《テレビ朝日本社から転落》規制線とブルーシートで覆われた現場…テレ朝社員は「屋上には天気予報コーナーのスタッフらがいた時間帯だった」
NEWSポストセブン
62歳の誕生日を迎えられた皇后雅子さま(2025年12月3日、写真/宮内庁提供)
《愛子さまのラオスご訪問に「感謝いたします」》皇后雅子さま、62歳に ”お気に入りカラー”ライトブルーのセットアップで天皇陛下とリンクコーデ
NEWSポストセブン
竹内結子さんと中村獅童
《竹内結子さんとの愛息が20歳に…》再婚の中村獅童が家族揃ってテレビに出演、明かしていた揺れる胸中 “子どもたちにゆくゆくは説明したい”との思い
NEWSポストセブン
今回の地震で道路の陥没に巻き込まれた軽自動車(青森県東北町。写真/共同通信社)
【青森県東方沖でM7.5の地震】運用開始以来初の“後発地震注意情報”発表「1週間以内にM7を超える地震の発生確率」が平常時0.1%から1%に 冬の大地震に備えるためにすべきこと 
女性セブン
日本初の女性総理である高市早苗首相(AFP=時事)
《初出馬では“ミニスカ禁止”》高市早苗首相、「女を武器にしている」「体を売っても選挙に出たいか」批判を受けてもこだわった“自分流の華やかファッション”
NEWSポストセブン
「一般企業のスカウトマン」もトライアウトを受ける選手たちに熱視線
《ソニー生命、プルデンシャル生命も》プロ野球トライアウト会場に駆けつけた「一般企業のスカウトマン」 “戦力外選手”に声をかける理由
週刊ポスト
前橋市議会で退職が認められ、報道陣の取材に応じる小川晶市長(時事通信フォト)
《前橋・ラブホ通い詰め問題》「これは小川晶前市長の遺言」市幹部男性X氏が停職6か月で依願退職へ、市長選へ向け自民に危機感「いまも想像以上に小川さん支持が強い」
NEWSポストセブン
割れた窓ガラス
「『ドン!』といきなり大きく速い揺れ」「3.11より怖かった」青森震度6強でドンキは休業・ツリー散乱・バリバリに割れたガラス…取材班が見た「現地のリアル」【青森県東方沖地震】
NEWSポストセブン
3年前に離婚していた穴井夕子とプロゴルァーの横田真一選手(Instagram/時事通信フォト)
《ゴルフ・横田真一プロと2年前に離婚》穴井夕子が明かしていた「夫婦ゲンカ中の夫への不満」と“家庭内別居”
NEWSポストセブン
二刀流かDHか、先発かリリーフか?
【大谷翔平のWBCでの“起用法”どれが正解か?】安全策なら「日本ラウンド出場せず、決勝ラウンドのみDHで出場」、WBCが「オープン戦での調整登板の代わり」になる可能性も
週刊ポスト
世代交代へ(元横綱・大乃国)
《熾烈な相撲協会理事選》元横綱・大乃国の芝田山親方が勇退で八角理事長“一強体制”へ 2年先を見据えた次期理事長をめぐる争いも激化へ
週刊ポスト