コロナで窮地のホテル業界　外国人頼みの一本足打法が裏目に

“コロナショック”で窮地に立たされている業界はたくさんあるが、もっとも甚大な被害が心配されるのが観光業だ。中でもホテルは予約客のキャンセル等がすでに経営を直撃しているものの、意外にも影響が少ないホテルもあるという。その違いとは何か──。ホテル評論家の瀧澤信秋氏がレポートする。

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　新型コロナウイルスによる感染拡大防止と自粛ムードの広がりは、宿泊業界に大打撃を与え続けている。予約客の激減で、破産開始決定という旅館のニュースも話題になったばかりだが、特に資本力のない観光地の旅館やホテルの悲鳴は相当だ。

　このところ、インバウンド（訪日外国人旅行）頼みで潤ってきたホテルが多いだけに、ゲスト数だけでいえば最高時の80％以上減少というホテルさえある。従業員の給料が払えないので解雇はやむを得ず、それ以上に「ホテルの存続すら危ぶまれる」と話す観光地のホテル経営者は多い。

　都市型ホテルについても影響は甚大だ。人が多く集まるイベントなどについて自粛要請が出たが、宿泊客の減少という中でバンケット（宴会）やウェディングなども収益の柱だったフルサービス型ホテルでは、当然のようにキャンセルが続出している。

　安倍晋三首相が3月1日の感染症対策本部会合で、集団感染防止のため“スポーツジムの利用やブッフェ形式の食事を自粛”などを求めたが、ブッフェといえばホテル定番の人気ダイニングだけに、イメージの悪化を懸念するホテル関係者の声もある。

　今後の影響や被害、感染拡大の推移は未知数であり、新型コロナウイルスによる宿泊業界への影響についても、具体的な損失額や倒産件数などのデータが出揃うまでは時間を要すると想定されるが、予断を許さない状況であることだけは確かだ。

　直近の新聞報道によると、2月26日以降3月末の大都市圏（東京都区部、京都市、大阪市、札幌市、福岡市の5都市）のホテル宿泊プランの3割が値下げしていたことが分かったという（日本経済新聞電子版／3月2日）。ビジネス需要の落ち込みやイベント自粛の今後の影響も見越しての措置だ。東京オリンピックを控えた時期でもあり、宿泊業界にとっても最悪のタイミングであることは間違いない。