八百長問題に揺れた2011年以来、9年ぶりとなる本場所の中止がついに決まった。5月24日に初日を迎えるはずだった夏場所が中止となったのだ。親方や力士ら、協会員から感染者が相次いだ裏では、スポーツ紙などでは報じられない“情報戦”が繰り広げられていた。相撲協会の対応は適切だったのか──国難にあたって、改めて国技の在り方が問われている。

　4月25日には、高田川親方（元関脇・安芸乃島）や同部屋の十両・白鷹山ら、新たに6人の協会員の感染が判明したと発表されたが、幕下力士4人については詳細が不明なうえ、所属部屋すら非公表のままだ。もし5人以上が同じ高田川部屋所属で感染したなら「クラスター（小規模な患者集団）」にあたるが、それも明らかにされていない。改めて質問状を送付しても、対応窓口は自動音声アナウンスが流れるのみで回答は得られなかった。

　その一方で、なんとか7月の名古屋場所を東京開催にして1場所5億円とされるNHKの放映権収入を確保し、補償問題を含めた交渉をまとめたいという思惑もあるようだ。こうした水面下の動きが活発になる中、メディアの取材にはどんどん制限がかかっている。

　4月中旬以降、記者クラブメディアも協会から国技館への入館自粛を要請されている。担当記者はこう嘆く。

「それまでは、国技館の記者クラブで電話をスピーカーにして、指定した力士や親方に共同インタビューなどができた。それが各部屋の稽古取材禁止に加え、国技館内の記者クラブも使えなくなった。夕方に国技館前に集まり、幹事社が代表取材した内容のレクチャーを受けるだけ。広報部長の芝田山親方（元横綱・大乃国）のコメントすら代表取材。各社とも同じような“協会発表”ばかりの内容となるわけです」

　複数の関係者の情報として、最初に感染がわかった幕下力士と、その後に判明した2人以上が高田川部屋であり、親方と白鷹山をあわせて5人以上となり〈高田川部屋クラスターか〉と報じたスポニチ（4月26日付）のような記事は、“例外中の例外”というわけだ。