「日本では多くの場合、タレントよりも事務所側の力の方が強い。事務所の意向に沿い続けた結果、“役のイメージがつきすぎて、俳優としての幅が狭くなってしまった”とか“本当にやりたい役に挑戦する機会を失った”といった問題は少なくない。ファミリーとしての“絆”が、タレントにとっては“足かせ”になることもあるわけです」(前出・芸能レポーター)
だからといって、タレントが長年所属した事務所を退社し、独立するのは容易なことではない。
「所属事務所を辞めたタレントは一定期間、芸能活動を休止する、というペナルティーを設けている事務所はいまでもあると思います。事務所からすれば、素人時代から膨大なお金と時間をかけて成長させたのに、ようやく稼げるようになった途端に独立されたら経営がまったく成り立たない。海外からは“奴隷契約”などと言われることもありますが成り立ちが違いますし、事務所サイドの言い分も理解はできる。
しかし、転換期にあるのは事実。昨年、公正取引委員会が、“退所後の芸能活動を禁止する契約は、独占禁止法違反に当たる”と公式見解を発表したことで、徐々に変化が生まれてはいます」(芸能関係者)
小泉や中居、そして米倉が独立を選んだ背景には日本の芸能界を牽引し、変えていこうという覚悟もあるのかもしれない――。
米倉の独立は日本の芸能界に新たな風を吹かせるか。
※女性セブン2020年4月9日号