タレントの独立相次ぐ、「地上波依存度減」で活躍機会は増加

　所属事務所を退社するタレントが続出している今春。中居正広はジャニーズ事務所を退所。オスカープロモーションからは米倉涼子、岡田結実、ヨンアが独立した。さらにワタナベエンターテインメントからはブルゾンちえみ、原千晶が退社。また、柴咲コウはスターダストプロモーションを退社し、栗山千明もスペースクラフト・エンタテインメントを退社した。ほかにも、元AKB48の梅田彩佳やピン芸人のデッカチャンが所属事務所を退社している。

　かつては、事務所を退社した結果、干されてしまうことも多かったとされる芸能界。しかし、最近独立するタレントについては、そういったケースが少なくなっているという。芸能事務所幹部はこう話す。

「中には契約条件などで揉めてトラブルを抱えたまま独立するタレントもいますが、最近は“円満退社”が増えていますね。そういったタレントの多くは、退社後すぐに別の事務所に移籍するのではなく、基本的には独立して個人事務所を構えるというパターンが多い。つまり、別の事務所が引き抜くようなことはほとんどなく、所属事務所とタレント側がしっかり話し合って、双方の合意のもと退社することが多いんです。

　もちろん売り上げを持っているタレントに独立されるのは事務所としてはデメリットです。でも、だからといって強引にタレントの退社を阻止したり、退社後に“圧力”をかけたりすると、今後は事務所のイメージが悪くなり、ネットではバッシングのターゲットになってしまう。そういったリスクを考慮したうえで、円満にタレントを送り出したほうがいいという判断をする事務所も増えているのだと思います」

“独立は御法度”というような古い芸能界の慣習が廃れてきているともいわれている。

「芸能界も世の中の流れに合わせて変化しているということでしょう。昨年の吉本興業の闇営業騒動や、ジャニーズ事務所に対して公取委が注意をしたという報道などもあり、芸能事務所のタレントの権利に対する意識もかなり高まっている。それこそ事務所がタレントを奴隷のようにこき使うことは減っています。大手事務所ほど、そのあたりはちゃんとしていますよ。タレントの権利をしっかり尊重しているからこそ、独立もできるということです。芸能界の雇用形態がどんどん健全化しているとも言えるでしょうね」（前出・芸能事務所幹部）

　また、事務所を独立して、成功するタレントが増えていることも影響しているようだ。エンタメ業界に詳しいフリーライターの大塚ナギサ氏が説明する。

「ジャニーズ事務所から退所した新しい地図の3人やレプロから独立したのんさんなどは、映画や舞台、音楽活動、CMなどで活躍しています。また、2018年にフリーとなった満島ひかりさんも、映画やドラマ、CMなどで活躍している。そういった成功例があるがゆえに、ほかのタレントさんも独立しやすくなっているということはあるでしょうね」

　とはいえ、大手事務所から独立すると民放テレビ局での露出が減少する傾向にあるのも事実だ。