「ジャニーズ事務所のタレントは原則としてSNSの公式アカウントを持たない方針でやっています。ただ、今はやり方によってはSNSが巨大ビジネスになる時代です。まずそこに手をつけてきたのかと。ファンとの交流の場にもなりますし、やらない手はない。ただ3人が自由気ままに発信するのではなく、スタッフが管理しながら、炎上騒ぎなどが起きないようにするみたいです。写真を掲載すると場所が特定される恐れもあるため、今SNSの専門家が3人にレクチャーしている最中だそうです」（IT関係者）
別のテレビ局関係者はこう話す。
「ネットドラマへの参入も本格的に進めているようです。世界最大手配信サービスの『Netflix』はドラマ1話が映画1本分を撮るほどの予算を組んでいるといいます。今は既存のテレビ番組を守るために大手芸能事務所はそういった配信サービスへの出演は見合わせるケースも多いですが、3人にとっては関係ない。このケースがうまくいくと、タレントたちへの影響も大きいでしょう」
明石家さんま（62才）もネット配信業界について「地上波テレビのライバルであるけれど、ネット配信の方が制作費も高く、企画の自由度も高い」という複雑な思いを明かしている。
ネットでの活躍を武器に、海外進出への手も打っているという。
「中国系の大手企業がついているのは知られた話ですが、実際、ファンサイトにはフランス語、中国語などのバージョンがあり、中国版ツイッター『ウェイボー』の公式アカウントも開設されました。今後のメディア対応は弁護士事務所が窓口になる予定ですが、それも世界を見据えてのことでしょう」（前出・芸能関係者）
※女性セブン2017年10月12日号
